無形固定資産

有報情報

#1 リース取引関係、中間連結財務諸表（連結）

無形固定資産
ソフトウェアであります。
(2)リース資産の減価償却の方法
中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計方針に関する事項(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。2020/12/22 9:53

#2 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 2～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2020/12/22 9:53

#3 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2020/12/22 9:53

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前中間連結会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)	当中間連結会計期間(自 2020年4月1日至 2020年9月30日)
その他有形固定資産	29	24
その他無形固定資産	434	-
計	626	515

2020/12/22 9:53

#5 減価償却額の注記

5 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)	当中間会計期間(自 2020年4月1日至 2020年9月30日)
有形固定資産	156,830千円	155,809千円
無形固定資産	464	599

2020/12/22 9:53

#6 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

たな卸資産
商品及び貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
但し、リサイクルショップの商品については、売価還元法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
販売用不動産
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び車両運搬具 2～12年2020/12/22 9:53

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2020/12/22 9:53