長崎自動車の構築物(純額)の推移 - 第一四半期
連結
- 2010年6月30日
- 4億5176万
- 2014年6月30日 -15.9%
- 3億7993万
- 2015年6月30日 +34.49%
- 5億1096万
- 2016年6月30日 -6.88%
- 4億7581万
- 2017年6月30日 +28.19%
- 6億995万
- 2018年6月30日 -0.36%
- 6億777万
- 2019年6月30日 -3.12%
- 5億8879万
- 2020年6月30日 -9.68%
- 5億3180万
- 2021年6月30日 -8.9%
- 4億8446万
- 2022年6月30日 -32.76%
- 3億2575万
- 2023年6月30日 -10.52%
- 2億9147万
- 2024年6月30日 -5.89%
- 2億7431万
- 2025年6月30日 -4.57%
- 2億6177万
- 2026年6月30日 +7.24%
- 2億8073万
個別
- 2010年6月30日
- 3億2285万
- 2014年6月30日 -12.99%
- 2億8091万
- 2017年6月30日 +88.74%
- 5億3018万
- 2018年6月30日 -10.48%
- 4億7463万
- 2019年6月30日 -7.86%
- 4億3732万
- 2020年6月30日 -9.87%
- 3億9416万
- 2021年6月30日 -8.77%
- 3億5960万
- 2022年6月30日 -43.63%
- 2億271万
- 2023年6月30日 -15.08%
- 1億7215万
- 2024年6月30日 -8.25%
- 1億5794万
- 2025年6月30日 -7.5%
- 1億4609万
- 2026年6月30日 +8.92%
- 1億5913万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主として定率法を採用しております。2026/09/30 9:22
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、親会社のみらい長崎ココウォーク事業、太陽光発電事業、及び一部の子会社については定額法を採用しております。 - #2 固定資産圧縮損の注記
- ※5 固定資産圧縮損の内容及び金額は次のとおりであります。2026/09/30 9:22
前中間連結会計期間(自 2025年1月1日至 2025年6月30日) 当中間連結会計期間(自 2026年1月1日至 2026年6月30日) 建物 40,156千円 437千円 構築物 315,261千円 263,969千円 機械及び装置 -千円 2,895千円 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容及び金額は次のとおりであります。2026/09/30 9:22
前中間連結会計期間(自 2025年1月1日至 2025年6月30日) 当中間連結会計期間(自 2026年1月1日至 2026年6月30日) 構築物 3,372千円 2,936千円 車両運搬具 3,350千円 239千円 - #4 有形固定資産除却損の注記
- ※4 固定資産除却損の内容及び金額は次のとおりであります。2026/09/30 9:22
前中間連結会計期間(自 2025年1月1日至 2025年6月30日) 当中間連結会計期間(自 2026年1月1日至 2026年6月30日) 建物除却損 1,557千円 432千円 構築物除却損 2,547千円 769千円 機械及び装置除却損 498千円 0千円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当中間連結会計期間(自 2026年1月1日 至 2026年6月30日)2026/09/30 9:22
当社グループは原則として管理会計上の区分を基準にグルーピングを行ない、賃貸資産及び遊休資産については物件を単位としてグルーピングをしております。場 所 用 途 種 類 減損損失(千円) 長崎県長崎市 店舗 建物等 8,739 長崎県島原市 自動車運送事業 構築物等 12,303
上記資産グループの店舗及び自動車運送事業に関しては、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであるため、回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #6 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産………………………定率法2026/09/30 9:22
(リース資産を除く) ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、みらい長崎ココウォーク事業及び太陽光発電事業については定額法を採用しております。