構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降の新規取得建物(附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2018/06/27 9:08

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※2 固定資産売却損

	前中間連結会計期間(自 平成28年10月1日至 平成29年3月31日)	当中間連結会計期間(自 平成29年10月1日至 平成30年3月31日)
建物	4,476千円	-千円
構築物	137	-

2018/06/27 9:08

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年9月30日)	当中間連結会計期間(平成30年3月31日)
現金及び預金	45,000千円	45,000千円
建物及び構築物	1,766,327	1,737,102
土地	2,179,256	2,179,256

担保付債務は次のとおりであります。

2018/06/27 9:08

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降の新規取得建物(附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2018/06/27 9:08