建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以後に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～50年
車両運搬具 3～7年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/12/25 9:03

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

前中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)		当中間連結会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日)
車両売却損	431	車両売却損	916
建物及び構築物除却損	6,770	建物及び構築物除却損	-
工具、器具及び備品除却損	11	工具、器具及び備品除却損	11

2015/12/25 9:03

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当中間連結会計期間(平成27年9月30日)
建物及び構築物(投資不動産建物を含む)	216,813千円	( 164,075千円)	298,615千円	( 247,363千円)
車両運搬具	29,295	( 29,295 )	46,836	( 46,836 )

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/12/25 9:03

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械及び装置 8年～13年
車両運搬具 3年～7年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/12/25 9:03