トナミ HD（9070）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 210億700万
- 2009年3月31日 +5.4%
- 221億4100万
- 2010年3月31日 -5.74%
- 208億7100万
- 2010年12月31日 -3.63%
- 201億1400万
- 2011年3月31日 -1.54%
- 198億400万
- 2011年6月30日 +5.91%
- 209億7500万
- 2011年9月30日 -1.17%
- 207億3000万
- 2011年12月31日 -0.2%
- 206億8900万
- 2012年3月31日 +3.15%
- 213億4000万
- 2012年6月30日 -1.11%
- 211億300万
- 2012年9月30日 -1.12%
- 208億6600万
- 2012年12月31日 +5.85%
- 220億8700万
- 2013年3月31日 -1.82%
- 216億8400万
- 2013年6月30日 -1.1%
- 214億4600万
- 2013年9月30日 -0.3%
- 213億8200万
- 2013年12月31日 -1.28%
- 211億800万
- 2014年3月31日 -0.22%
- 210億6100万
- 2014年6月30日 -1.28%
- 207億9100万
- 2014年9月30日 -0.75%
- 206億3600万
- 2014年12月31日 +4.11%
- 214億8500万
- 2015年3月31日 -0.99%
- 212億7300万
- 2015年6月30日 -0.97%
- 210億6600万
- 2015年9月30日 -0.83%
- 208億9100万
- 2015年12月31日 -1.33%
- 206億1300万
- 2016年3月31日 -1.16%
- 203億7300万
- 2016年6月30日 -0.78%
- 202億1400万
- 2016年9月30日 -0.64%
- 200億8500万
- 2016年12月31日 -1.07%
- 198億7100万
- 2017年3月31日 +2.42%
- 203億5200万
- 2017年6月30日 -1%
- 201億4800万
- 2017年9月30日 -1%
- 199億4600万
- 2017年12月31日 -1.33%
- 196億8100万
- 2018年3月31日 -0.81%
- 195億2100万
- 2018年6月30日 -0.13%
- 194億9500万
- 2018年9月30日 -1.31%
- 192億4000万
- 2018年12月31日 -1.41%
- 189億6800万
- 2019年3月31日 +7.14%
- 203億2200万
- 2019年6月30日 -1.28%
- 200億6100万
- 2019年9月30日 -0.83%
- 198億9400万
- 2019年12月31日 -1.38%
- 196億2000万
- 2020年3月31日 -1.38%
- 193億5000万
- 2020年6月30日 -1.23%
- 191億1200万
- 2020年9月30日 +4.53%
- 199億7800万
- 2020年12月31日 -0.87%
- 198億400万
- 2021年3月31日 -4.65%
- 188億8400万
- 2021年6月30日 -0.7%
- 187億5200万
- 2021年9月30日 +12.24%
- 210億4700万
- 2021年12月31日 -1.28%
- 207億7700万
- 2022年3月31日 -1.16%
- 205億3700万
- 2022年6月30日 -0.46%
- 204億4300万
- 2022年9月30日 -1.2%
- 201億9800万
- 2022年12月31日 -0.83%
- 200億3000万
- 2023年3月31日 -0.2%
- 199億8900万
- 2023年6月30日 +0.51%
- 200億9100万
- 2023年9月30日 -1.28%
- 198億3300万
- 2023年12月31日 +2.76%
- 203億8000万
- 2024年3月31日 -2.25%
- 199億2200万
- 2024年6月30日 +6.86%
- 212億8900万
- 2024年9月30日 -1.38%
- 209億9500万
- 2024年12月31日 -0.7%
- 208億4900万
- 2025年3月31日 +0.18%
- 208億8600万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表（連結）
- (有形固定資産の減価償却方法の変更)2025/06/27 16:32
当社は、従来、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、定率法(建物及び構築物については定額法)を採用しておりましたが、当事業年度から定額法に変更しております。
当社は、長期経営ビジョンで「特積系総合物流事業者TOP3」「連結営業収益2,000億円」「営業利益100億円」を目指すために、TDXによる現場業務効率化、生産性向上や物流輸送の高度化、荷役業務の軽減に努めてまいりましたが、2024年問題により時間外労働の上限規制がなされたことにより、更なる業務効率化、生産性向上を求められております。 - #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- (有形固定資産の減価償却方法の変更)2025/06/27 16:32
当社及び国内連結子会社は、従来、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、定率法(建物及び構築物については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度から定額法に変更しております。
当社は、長期経営ビジョンで「特積系総合物流事業者TOP3」「連結営業収益2000億円」「営業利益100億円」を目指すために、TDXによる現場業務効率化、生産性向上や物流輸送の高度化、荷役業務の軽減に努めてまいりましたが、2024年問題により時間外労働の上限規制がなされたことにより、更なる業務効率化、生産性向上を求められております。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/27 16:32
建物及び構築物 2年～67年
機械装置及び運搬具 2年～20年 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/27 16:32
建物及び構築物 3年～50年
4 引当金の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
