構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法によっております。
ただし、建物及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年2016/06/29 11:42

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物	30百万円	65百万円
構築物	5 〃	6 〃
車両運搬具	2 〃	4 〃

2016/06/29 11:42

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前連結会計年度と比べて3.7%増加し、37,418百万円となりました。これは、主として現金及び預金が1,128百万円増加したことなどによります。
固定資産は、前連結会計年度と比べて1.2%減少し、83,793百万円となりました。これは、主としてリース資産が938百万円増加した一方で、建物及び構築物が899百万円、投資有価証券が586百万円、それぞれ減少したことなどによります。
この結果、総資産は121,212百万円となり、前連結会計年度と比べて0.3%、324百万円増加しました。

2016/06/29 11:42

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、建物及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年～67年
機械装置及び運搬具 2年～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
残存価額を零とする定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(リース契約上に残価保証の取り決めがある場合は、当該残価保証額)とする定額法2016/06/29 11:42