無形固定資産

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

工具・器具・備品
(イ)無形固定資産
ソフトウェア

2019/12/24 16:09

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/12/24 16:09

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2019/12/24 16:09

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2019/12/24 16:09

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/12/24 16:09