半期報告書-第152期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
建物及び構築物は原則として定額法、機械及び装置、車両及び運搬具、工具器具備品は原則として定率法により償却しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	5～50年
機械装置及び運搬具	2～15年
工具器具備品	2～15年

② 無形固定資産
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。