男性8名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
取締役社長 (代表取締役) | | 石井 文弥 | 昭和24年4月3日生 | | 昭和47年4月 | 当社入社 | | 平成9年7月 | 当社総務部長 | | 平成13年6月 | 当社取締役自動車営業部長 | | 平成14年6月 | 株式会社南伊豆東海バス取締役社長 | | 平成14年6月 | 株式会社西伊豆東海バス取締役社長 | | 平成17年6月 | 当社常務取締役総務部長 | | 平成17年6月 | 株式会社伊豆東海バス取締役社長 | | 平成20年6月 | 当社常務取締役事業部長 | | 平成21年6月 | 当社専務取締役 | | 平成25年6月 | 当社代表取締役社長(現在) | | 平成26年4月 | 株式会社東海車輌サービス代表取締役社長 |
| (注)1 | 2 |
| 専務取締役 | | 椎野 市郎 | 昭和25年10月9日生 | | 昭和48年4月 | 当社入社 | | 平成11年6月 | 当社自動車営業部長 | | 平成13年6月 | 当社取締役総務部長 | | 平成14年6月 | 株式会社沼津東海バス(平成14年10月に株式会社沼津登山東海バスに商号変更、平成28年4月に株式会社東海バスオレンジシャトルに商号変更)取締役社長 | | 平成14年6月 | 株式会社新東海バス取締役社長 | | 平成19年6月 | 当社常務取締役自動車営業部長 | | 平成21年6月 | 当社常務取締役 | | 平成26年6月 | 当社専務取締役(現在) |
| (注)1 | 2 |
| 常務取締役 | 経理部長 | 石原 裕司 | 昭和36年9月9日生 | | 昭和59年4月 | 小田急電鉄株式会社入社 | | 平成19年6月 | 同社開発推進担当部長 | | 平成24年6月 | 小田急不動産株式会社常務取締役住宅事業本部長 | | 平成27年6月 | 当社常務取締役 | | 平成28年6月 | 当社常務取締役経理部長(現在) |
| (注)1 | 2 |
| 取締役 | 総務部長 | 山内 正夫 | 昭和43年9月9日生 | | 平成6年3月 | 当社入社 | | 平成21年7月 | 当社事業部長 | | 平成23年6月 | 当社総務部長兼事業部長 | | 平成26年7月 | 当社総務部長 | | 平成27年6月 | 当社取締役総務部長(現在) |
| (注)1 | 2 |
| 取締役 | バス営業部長 | 朝倉 亮介 | 昭和43年1月6日生 | | 平成16年10月 | 当社入社 | | 平成25年7月 | 当社自動車営業部長 | | 平成27年6月 | 当社取締役自動車営業部長 | | 平成28年6月 | 当社取締役バス営業部長(現在) |
| (注)1 | 0 |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 取締役 | | 水上 秀博 | 昭和37年7月31日生 | | 昭和60年4月 | 小田急電鉄株式会社入社 | | 平成11年6月 | 同社グループ事業部プロジェクトマネジャー | | 平成18年9月 | 株式会社小田急ライフアソシエ常務取締役総務部長 | | 平成22年6月 | 小田急不動産株式会社経営企画部長兼総務部長 | | 平成24年6月 | 同社取締役経営企画部長兼総務部長 | | 平成25年6月 | 小田急電鉄株式会社ホテル事業統括部長 | | 平成26年6月 | 同社ビル事業部長(現在) | | 平成28年6月 | 当社取締役(現在) |
| (注)1 | - |
| 取締役 | | 土屋 智 | 昭和32年11月9日生 | | 昭和55年3月 | 当社入社 | | 平成14年7月 | 当社総務部総務課長 | | 平成17年6月 | 株式会社中伊豆東海バス(平成25年4月に株式会社新東海バスに商号変更)取締役支配人 | | 平成18年6月 | 同社代表取締役支配人 | | 平成19年6月 | 東海綜合警備保障株式会社代表取締役社長 | | 平成28年6月 | 当社取締役(現在) | | 平成28年6月 | 株式会社東海車輌サービス代表取締役社長(現在) |
| (注)1 | 0 |
| 監査役 | | 中村 聡 | 昭和29年9月13日生 | | 昭和53年4月 | 小田急電鉄株式会社入社 | | 平成17年6月 | 同社鉄道技術部長 | | 平成19年6月 | 小田急車両工業株式会社常務取締役 | | 平成22年6月 | 箱根ロープウェイ株式会社常務取締役索道事業部長 | | 平成25年6月 | 当社監査役(現在) |
| (注)2 | - |
| | | | 計 | | 9 |
(注)1.平成28年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
2.平成25年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間