減価償却費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 2137万
- 2010年3月31日 +5.95%
- 2264万
- 2011年3月31日 +41.91%
- 3213万
- 2012年3月31日 +3.07%
- 3312万
- 2013年3月31日 +40.55%
- 4655万
- 2014年3月31日 +32.61%
- 6173万
- 2015年3月31日 -23.43%
- 4727万
- 2016年3月31日 +24.5%
- 5885万
- 2017年3月31日 +1.38%
- 5966万
- 2018年3月31日 +46.58%
- 8745万
- 2019年3月31日 +18.91%
- 1億400万
- 2020年3月31日 +51.92%
- 1億5800万
- 2021年3月31日 -1.27%
- 1億5600万
- 2022年3月31日 +5.13%
- 1億6400万
- 2023年3月31日 -20.12%
- 1億3100万
個別
- 2009年3月31日
- 833万
- 2010年3月31日 +65.72%
- 1381万
- 2011年3月31日 +30.79%
- 1807万
- 2012年3月31日 +33.81%
- 2418万
- 2013年3月31日 +34.43%
- 3251万
- 2014年3月31日 +6.1%
- 3449万
- 2015年3月31日 +4.26%
- 3596万
- 2016年3月31日 +5.76%
- 3803万
- 2017年3月31日 +2.85%
- 3911万
- 2018年3月31日 +90.91%
- 7467万
- 2019年3月31日 +33.91%
- 1億
- 2020年3月31日 +57%
- 1億5700万
- 2021年3月31日 +2.55%
- 1億6100万
- 2022年3月31日 +3.73%
- 1億6700万
- 2023年3月31日 -20.36%
- 1億3300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (2)セグメント資産の調整額は、全て全社資産によるものであります。なお、全社資産は主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、本社建物等であります。2023/06/29 9:50
(3)その他の項目の減価償却費は、全て全社資産によるものであります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用とその償却額が含まれております。2023/06/29 9:50
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費および一般管理費のうち主要な費目および金額は次のとおりであります。なお、ほぼ全額が一般管理費に属するものであります。2023/06/29 9:50
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 役員退職慰労引当金繰入額 10百万円 10百万円 減価償却費 167百万円 133百万円 委託作業費 95百万円 93百万円 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2023/06/29 9:50
営業活動の結果得られた資金は、3,581百万円(前年同期比5.9%減)となりました。これは主に税金等調整前当期純利益2,757百万円、減価償却費1,604百万円、売上債権の減少137百万円、支払手形及び営業未払金の減少96百万円、法人税等の支払額1,208百万円によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- 2023/06/29 9:50
(注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。連結貸借対照表計上額(百万円) 当連結会計年度末の時価(百万円) 当連結会計年度期首残高 当連結会計年度増減額 当連結会計年度末残高
2.賃貸等不動産の当連結会計年度の主な減少は、減価償却費(92百万円)であります。賃貸等不動産として使用される部分を含む不動産の当連結会計年度の主な減少は、減価償却費(116百万円)であります。
3.連結決算日における時価は、主要な物件については社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価書に基づく金額によっております。