- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 無形固定資産
ソフトウエアであります。
(2) リース資産の減価償却方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計方針に関する事項 (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。2024/06/28 14:18 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 4～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2024/06/28 14:18 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果使用した資金は、184,531千円(前連結会計年度は115,047千円の使用)であります。これは主に、有形及び無形固定資産を取得したことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2024/06/28 14:18- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
機械装置及び運搬具 4～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
2024/06/28 14:18- #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
機械装置及び運搬具 4～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
2024/06/28 14:18
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