リース資産（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 1億4800万
- 2010年3月31日 +12.84%
- 1億6700万
- 2010年12月31日 -19.16%
- 1億3500万
- 2011年3月31日 -8.15%
- 1億2400万
- 2011年6月30日 -8.87%
- 1億1300万
- 2011年9月30日 -8.85%
- 1億300万
- 2011年12月31日 -10.68%
- 9200万
- 2012年3月31日 -11.96%
- 8100万
- 2012年6月30日 +17.28%
- 9500万
- 2012年9月30日 -6.32%
- 8900万
- 2012年12月31日 -13.48%
- 7700万
- 2013年3月31日 +255.84%
- 2億7400万
- 2013年6月30日 -2.55%
- 2億6700万
- 2013年9月30日 -5.62%
- 2億5200万
- 2013年12月31日 -5.95%
- 2億3700万
- 2014年3月31日 +1.69%
- 2億4100万
- 2014年6月30日 -4.15%
- 2億3100万
- 2014年9月30日 -3.03%
- 2億2400万
- 2014年12月31日 -3.57%
- 2億1600万
- 2015年3月31日 -3.24%
- 2億900万
- 2015年6月30日 -6.7%
- 1億9500万
- 2015年9月30日 +3.59%
- 2億200万
- 2015年12月31日 -3.96%
- 1億9400万
- 2016年3月31日 +31.96%
- 2億5600万
- 2016年6月30日 -4.3%
- 2億4500万
- 2016年9月30日 -4.49%
- 2億3400万
- 2016年12月31日 -5.13%
- 2億2200万
- 2017年3月31日 -4.5%
- 2億1200万
- 2017年6月30日 -5.19%
- 2億100万
- 2017年9月30日 -4.98%
- 1億9100万
- 2017年12月31日 -5.24%
- 1億8100万
- 2018年3月31日 -6.08%
- 1億7000万
- 2018年6月30日 -5.88%
- 1億6000万
- 2018年9月30日 -6.25%
- 1億5000万
- 2018年12月31日 -6.67%
- 1億4000万
- 2019年3月31日 -7.86%
- 1億2900万
- 2019年6月30日 -7.75%
- 1億1900万
- 2019年9月30日 -8.4%
- 1億900万
- 2019年12月31日 +20.18%
- 1億3100万
- 2020年3月31日 -8.4%
- 1億2000万
- 2020年6月30日 -8.33%
- 1億1000万
- 2020年9月30日 -9.09%
- 1億
- 2020年12月31日 -10%
- 9000万
- 2021年3月31日 -8.89%
- 8200万
- 2021年6月30日 -7.32%
- 7600万
- 2021年9月30日 -9.21%
- 6900万
- 2021年12月31日 +30.43%
- 9000万
- 2022年3月31日 -8.89%
- 8200万
- 2022年6月30日 -3.66%
- 7900万
- 2022年9月30日 -8.86%
- 7200万
- 2022年12月31日 -9.72%
- 6500万
- 2023年3月31日 ±0%
- 6500万
- 2023年6月30日 +1.54%
- 6600万
- 2023年9月30日 -12.12%
- 5800万
- 2023年12月31日 +31.03%
- 7600万
- 2024年3月31日 +2.63%
- 7800万
- 2024年6月30日 -7.69%
- 7200万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- (借主側)2024/07/01 9:01
(1) リース資産の内容
有形固定資産 - #2 主要な設備の状況
- (注)1 その他の内訳はリース資産および工具器具備品であります。2024/07/01 9:01
2 土地のうち「-」は、他から賃借しているものであります。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっております。なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については、個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員の賞与支給に備えるため、将来の支給見込額のうち、当連結会計年度の負担額を計上しております。2024/07/01 9:01 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/07/01 9:01
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法。なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、事業用定期借地権が設定されている借地上の建物については、当該契約期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 固定資産の減価償却の方法2024/07/01 9:01
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。