- 9058
- 2025/01/14
- 時価
- 1058億円
- PER 予
- 20.83倍
- 2010年以降
- 5.03-22.52倍
(2010-2024年) - PBR
- 1.83倍
- 2010年以降
- 0.75-3.12倍
(2010-2024年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 8.8%
- ROA 予
- 5.89%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
トランコム(9058)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - インダストリアルサポート事業の推移 - 第三四半期
連結
- 2013年12月31日
- 1億8100万
- 2014年12月31日 +11.6%
- 2億200万
- 2015年12月31日 -64.36%
- 7200万
- 2016年12月31日 +15.28%
- 8300万
- 2017年12月31日 -27.71%
- 6000万
- 2018年12月31日 +75%
- 1億500万
- 2019年12月31日 +127.62%
- 2億3900万
- 2020年12月31日 -48.12%
- 1億2400万
- 2021年12月31日 +85.48%
- 2億3000万
- 2022年12月31日 -3.04%
- 2億2300万
- 2023年12月31日 -43.5%
- 1億2600万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 物流情報サービス事業については、中ロット貨物の取り扱いが増加したことにより貨物情報数は前年同期比1.3%増加、一方で空車情報数は同2.9%減少、成約件数は同0.9%増加となりました。売上高は、成約件数が増加したことにより増収となりました。営業利益は、新たな拠点の開設とそれに伴う人員増加、適正な運賃の支払いにより減益となりました。2024/02/14 10:04
インダストリアルサポート事業については、売上高は、海外での生産増加により増収となりました。営業利益は、国内における既存拠点での生産縮小やそれに伴う稼働人員の減少により減益となりました。
その他に区分される海外拠点においては、2023年1月~9月の業績が連結されております。前期に情報システム外販事業の譲渡を行ったことによる減収要因はありましたが、海外シンガポール拠点でのビルメンテナンス事業の需要が回復し、減収増益となりました。