遠州トラック（9057）の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億3600万
- 2009年3月31日 +88.24%
- 2億5600万
- 2010年3月31日 +43.36%
- 3億6700万
- 2010年12月31日 ±0%
- 3億6700万
- 2011年3月31日 -12.53%
- 3億2100万
- 2011年6月30日 -0.62%
- 3億1900万
- 2011年9月30日 +1.25%
- 3億2300万
- 2011年12月31日 ±0%
- 3億2300万
- 2012年3月31日 -3.1%
- 3億1300万
- 2012年6月30日 -0.32%
- 3億1200万
- 2012年9月30日 +0.64%
- 3億1400万
- 2012年12月31日 -1.59%
- 3億900万
- 2013年3月31日 -22.65%
- 2億3900万
- 2013年6月30日 -2.51%
- 2億3300万
- 2013年9月30日 -0.43%
- 2億3200万
- 2013年12月31日 -3.88%
- 2億2300万
- 2014年3月31日 -17.49%
- 1億8400万
- 2014年6月30日 -25%
- 1億3800万
- 2014年9月30日 -10.87%
- 1億2300万
- 2014年12月31日 -8.94%
- 1億1200万
- 2015年3月31日 -70.54%
- 3300万
- 2015年6月30日 -33.33%
- 2200万
- 2015年9月30日 +177.27%
- 6100万
- 2015年12月31日 -21.31%
- 4800万
- 2016年3月31日 +93.75%
- 9300万
- 2016年6月30日 +23.66%
- 1億1500万
- 2016年9月30日 -9.57%
- 1億400万
- 2016年12月31日 -25%
- 7800万
- 2017年3月31日 -5.13%
- 7400万
- 2017年6月30日 -24.32%
- 5600万
- 2017年9月30日 -28.57%
- 4000万
- 2017年12月31日 -25%
- 3000万
- 2018年3月31日 +146.67%
- 7400万
- 2018年6月30日 +66.22%
- 1億2300万
- 2018年9月30日 -4.88%
- 1億1700万
- 2018年12月31日 +31.62%
- 1億5400万
- 2019年3月31日 +19.48%
- 1億8400万
個別
- 2008年3月31日
- 1億1100万
- 2009年3月31日 +112.61%
- 2億3600万
- 2010年3月31日 +52.97%
- 3億6100万
- 2011年3月31日 -15.24%
- 3億600万
- 2012年3月31日 -3.92%
- 2億9400万
- 2013年3月31日 -22.45%
- 2億2800万
- 2014年3月31日 -30.7%
- 1億5800万
- 2015年3月31日 -89.87%
- 1600万
- 2016年3月31日 +387.5%
- 7800万
- 2017年3月31日 -19.23%
- 6300万
- 2018年3月31日 -1.59%
- 6200万
- 2019年3月31日 +145.16%
- 1億5200万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/06/17 9:05
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 退職給付引当金 172百万円 177百万円 繰延税金負債合計 △79 △71 繰延税金資産の純額 296 308 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/06/17 9:05
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 退職給付に係る負債 214百万円 221百万円 繰延税金負債合計 △83 △81 繰延税金資産の純額 373 386
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
