- 9055
- 2024/12/16
- 時価
- 2041億円
- PER
- 57.13倍
- 2010年以降
- 5.53-29.44倍
(2010-2024年) - PBR
- 3.34倍
- 2010年以降
- 0.4-1.73倍
(2010-2024年) - 配当 予
- 0%
- ROE
- 6.25%
- ROA
- 3.48%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アルプス物流(9055)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 10億3400万
- 2009年3月31日 +1.16%
- 10億4600万
- 2010年3月31日 +18.74%
- 12億4200万
- 2011年3月31日 +1.37%
- 12億5900万
- 2012年3月31日 +4.61%
- 13億1700万
- 2013年3月31日 +0.53%
- 13億2400万
- 2014年3月31日 +3.93%
- 13億7600万
- 2015年3月31日 +3.71%
- 14億2700万
- 2016年3月31日 +2.03%
- 14億5600万
- 2017年3月31日 +1.79%
- 14億8200万
- 2018年3月31日 +3.17%
- 15億2900万
- 2019年3月31日 +7.26%
- 16億4000万
- 2020年3月31日 +0.67%
- 16億5100万
- 2021年3月31日 +9.75%
- 18億1200万
- 2022年3月31日 -1.93%
- 17億7700万
- 2023年3月31日 +10.97%
- 19億7200万
- 2024年3月31日 -19.93%
- 15億7900万
個別
- 2008年3月31日
- 5億9300万
- 2009年3月31日 -9.78%
- 5億3500万
- 2010年3月31日 +14.58%
- 6億1300万
- 2011年3月31日 +0.16%
- 6億1400万
- 2012年3月31日 -0.33%
- 6億1200万
- 2013年3月31日 +1.31%
- 6億2000万
- 2014年3月31日 +1.77%
- 6億3100万
- 2015年3月31日 +1.9%
- 6億4300万
- 2016年3月31日 +2.95%
- 6億6200万
- 2017年3月31日 +6.04%
- 7億200万
- 2018年3月31日 +3.7%
- 7億2800万
- 2019年3月31日 +4.67%
- 7億6200万
- 2020年3月31日 +1.84%
- 7億7600万
- 2021年3月31日 +12.76%
- 8億7500万
- 2022年3月31日 -7.54%
- 8億900万
- 2023年3月31日 +20.89%
- 9億7800万
- 2024年3月31日 -7.98%
- 9億
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/06/20 15:31
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 役員退職慰労引当金繰入額 3 〃 19 〃 賞与引当金繰入額 436 〃 405 〃 支払手数料 585 〃 755 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 売上債権等の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2024/06/20 15:31
ロ 賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、支給見込額のうち当連結会計年度負担額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2024/06/20 15:31
(単位:百万円) 貸倒引当金 2 2 1 3 賞与引当金 978 900 978 900 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
商品及び貯蔵品……移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
2024/06/20 15:31建物 2~50年 構築物 2~50年 機械及び装置 2~17年 車両運搬具 2~10年 工具、器具及び備品 2~20年