車両運搬具（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。

建物	2～50年
機械及び装置	3～17年
車両運搬具	2～7年
工具、器具及び備品	2～20年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2015/06/17 13:32

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
車両運搬具	6百万円	車両運搬具	3百万円
その他	0 〃	その他	0 〃

2015/06/17 13:32

#3 減損損失に関する注記（連結）

事業環境の悪化によりこれらの資産グループの帳簿価格を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(18百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物13百万円及び機械装置2百万円及び車両運搬具0百万円及び工具器具備品0百万円及びリース資産1百万円であります。
なお、当資産グループの回収可能額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを2.6～2.8%で割り引いて算定しております。

2015/06/17 13:32