工具
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年11月30日
- 2億6400万
- 2009年11月30日 -12.5%
- 2億3100万
- 2010年11月30日 -6.49%
- 2億1600万
- 2011年11月30日 -18.98%
- 1億7500万
- 2012年11月30日 +100.57%
- 3億5100万
- 2013年11月30日 -9.12%
- 3億1900万
- 2014年11月30日 +15.99%
- 3億7000万
- 2015年11月30日 +24.59%
- 4億6100万
- 2016年11月30日 +83.3%
- 8億4500万
- 2017年11月30日 +23.43%
- 10億4300万
- 2018年11月30日 +4.31%
- 10億8800万
- 2019年11月30日 +15.07%
- 12億5200万
- 2020年11月30日 +30.67%
- 16億3600万
- 2021年11月30日 +9.9%
- 17億9800万
- 2022年11月30日 +27.59%
- 22億9400万
- 2023年11月30日 +33.83%
- 30億7000万
個別
- 2008年11月30日
- 1億7700万
- 2009年11月30日 -27.12%
- 1億2900万
- 2010年11月30日 -4.65%
- 1億2300万
- 2011年11月30日 -15.45%
- 1億400万
- 2012年11月30日 +65.38%
- 1億7200万
- 2013年11月30日 +16.28%
- 2億
- 2014年11月30日 +21%
- 2億4200万
- 2015年11月30日 +36.78%
- 3億3100万
- 2016年11月30日 +101.21%
- 6億6600万
- 2017年11月30日 +26.58%
- 8億4300万
- 2018年11月30日 -9.73%
- 7億6100万
- 2019年11月30日 +13.01%
- 8億6000万
- 2020年11月30日 -11.98%
- 7億5700万
- 2021年11月30日 +0.53%
- 7億6100万
- 2022年11月30日 +0.53%
- 7億6500万
- 2023年11月30日 -1.44%
- 7億5400万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 有形固定資産2024/02/26 9:00
主として、共同物流事業、専用物流事業における情報機器(工具、器具及び備品)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- (イ)有形固定資産(リース資産を除く)2024/02/26 9:00
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が2～50年、機械装置及び運搬具が2～18年、工具、器具及び備品が2～20年であります。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く) - #3 固定資産売却損の注記（連結）
- ※4.固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。2024/02/26 9:00
前連結会計年度(自 2021年12月1日至 2022年11月30日) 当連結会計年度(自 2022年12月1日至 2023年11月30日) 機械装置及び運搬具 6百万円 19百万円 工具、器具及び備品 1百万円 -百万円 計 9百万円 19百万円 - #4 固定資産売却益の注記（連結）
- ※3.固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2024/02/26 9:00
前連結会計年度(自 2021年12月1日至 2022年11月30日) 当連結会計年度(自 2022年12月1日至 2023年11月30日) 機械装置及び運搬具 57百万円 59百万円 工具、器具及び備品 17百万円 8百万円 土地 6百万円 -百万円 - #5 固定資産除却損の注記（連結）
- ※5.固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2024/02/26 9:00
前連結会計年度(自 2021年12月1日至 2022年11月30日) 当連結会計年度(自 2022年12月1日至 2023年11月30日) 機械装置及び運搬具 24百万円 51百万円 工具、器具及び備品 2百万円 10百万円 ソフトウェア 0百万円 -百万円 - #6 固定資産除売却損の注記
- ※3.固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。2024/02/26 9:00
前事業年度(自 2021年12月1日至 2022年11月30日) 当事業年度(自 2022年12月1日至 2023年11月30日) 機械及び装置 14百万円 44百万円 工具、器具及び備品 0百万円 9百万円 計 42百万円 104百万円 - #7 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは、原則として、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分(会社別、事業別)を単位としてグルーピングを行っております。当連結会計年度において、上記の営業所について収益性の低下が認められるため、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失3,447百万円として計上しております。その内訳は、建物及び構築物248百万円、機械装置及び運搬具3,172百万円、工具、器具及び備品19百万円およびその他7百万円であります。2024/02/26 9:00
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、鑑定評価等合理的に算定された評価額に基づき評価しております。