有価証券報告書-第55期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
a 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
ア)平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
イ)平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法によっております。
ウ)平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
ア)平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
イ)平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
b 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込み利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
c リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
d 太陽光発電設備
定額法によっております。
e 長期前払費用
定額法によっております。