- 9039
- 2026/09/03
- 時価
- 1258億円
- PER 予
- 13.69倍
- 2010年以降
- 5.89-20.39倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.19倍
- 2010年以降
- 0.48-2.63倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.94%
- ROE 予
- 8.69%
- ROA 予
- 7.1%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
新株予約権
連結
- 2015年3月31日
- 1700万
- 2016年3月31日 -64.71%
- 600万
個別
- 2015年3月31日
- 1700万
- 2016年3月31日 -64.71%
- 600万
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容(連結)
- 当該制度の内容は次のとおりであります。2016/06/20 11:33
決議年月日 平成23年6月18日 付与対象者の区分及び人数 取締役11名及び幹部従業員29名 新株予約権の目的となる株式の種類 「(2)新株予約権等の状況」に記載しております。 株式の数 同上 新株予約権の行使時の払込金額 同上 新株予約権の行使期間 同上 新株予約権の行使の条件 同上 新株予約権の譲渡に関する事項 同上 代用払込みに関する事項 - 組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 「(2)新株予約権等の状況」に記載しております。 - #2 ストック・オプション等関係、連結財務諸表(連結)
- (1)ストック・オプションの内容2016/06/20 11:33
(注)株式数に換算して記載しております。なお、当社は平成28年1月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っております。当連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、株式の種類別のストック・オプションの数、権利行使のストック・オプションの数を算定しております。平成23年ストック・オプション 付与日 平成23年7月5日 権利確定条件 新株予約権の割当を受けた者は、権利行使時においても、当社の取締役又は従業員であることを要する。 対象勤務期間 対象勤務期間の定めはありません。
(2)ストック・オプションの規模及びその変動状況 - #3 提出会社の株式事務の概要(連結)
- (注) 当社定款の定めにより、単元未満株主は、会社法第189条第2項各号に掲げる権利、会社法第166条第1項の規程による請求をする権利、株主の有する株式数に応じて募集株式の割当て及び募集新株予約権の割当てを受ける権利以外の権利を有しておりません。2016/06/20 11:33
- #4 新株予約権等に関する注記(連結)
- 2.新株予約権及び自己新株予約権に関する事項2016/06/20 11:33
- #5 新株予約権等の状況(連結)
- (2)【新株予約権等の状況】2016/06/20 11:33
会社法に基づき発行した新株予約権は、次のとおりであります。 - #6 発行済株式、株式の総数等(連結)
- (注)提出日現在発行数には、平成28年6月1日からこの有価証券報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は、含まれておりません。2016/06/20 11:33
- #7 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- (注)新株予約権の行使は、平成23年6月18日の取締役会決議に基づき付与されたストックオプションの当連結会計年度における権利行使を記載しております。なお、取引金額は、当連結会計年度におけるストックオプションの権利行使による付与株式に払込金額を乗じた金額を記載しております。2016/06/20 11:33
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日) - #8 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2016/06/20 11:33
2.1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 純資産の部の合計額から控除する金額(百万円) 17 6 (うち新株予約権(百万円)) ( 17) ( 6) 普通株式に係る期末の純資産額(百万円) 40,600 43,866
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 普通株式増加数(株) 168,636 67,448 (うち新株予約権(株)) (168,636) (67,448) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式の概要 - -