南総通運（9034）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億4570万
2010年9月30日 +104.42%: 2億9784万
2010年12月31日 +40.27%: 4億1779万
2011年3月31日 -8.18%: 3億8363万
2011年6月30日 -47.08%: 2億300万
2011年9月30日 +77.79%: 3億6091万
2011年12月31日 +10.62%: 3億9925万
2012年3月31日 -35.12%: 2億5904万
2012年6月30日 -29.06%: 1億8377万
2012年9月30日 +164.93%: 4億8688万
2012年12月31日 +25.17%: 6億945万
2013年3月31日 +24.08%: 7億5619万
2013年6月30日 -70.45%: 2億2349万
2013年9月30日 +91.37%: 4億2770万
2013年12月31日 +36.72%: 5億8475万
2014年3月31日 +19.98%: 7億156万
2014年6月30日 -67%: 2億3152万
2014年9月30日 +39.66%: 3億2334万
2014年12月31日 +63.12%: 5億2743万
2015年3月31日 +37.52%: 7億2533万
2015年6月30日 -68.57%: 2億2795万
2015年9月30日 +45.66%: 3億3202万
2015年12月31日 +65.54%: 5億4962万
2016年3月31日 +27.74%: 7億209万
2016年6月30日 -63.05%: 2億5941万
2016年9月30日 +97.35%: 5億1194万
2016年12月31日 +48.71%: 7億6132万
2017年3月31日 +25.2%: 9億5316万
2017年6月30日 -68.92%: 2億9621万
2017年9月30日 +81.7%: 5億3821万
2017年12月31日 +38.64%: 7億4618万
2018年3月31日 +32.82%: 9億9110万
2018年6月30日 -73.53%: 2億6239万
2018年9月30日 +109.32%: 5億4922万
2018年12月31日 +29.8%: 7億1287万
2019年3月31日 +29.23%: 9億2127万
2019年6月30日 -69.29%: 2億8294万
2019年9月30日 +105.58%: 5億8167万
2019年12月31日 +47.31%: 8億5689万
2020年3月31日 +4.84%: 8億9837万
2020年6月30日 -73.88%: 2億3464万
2020年9月30日 +97.97%: 4億6451万
2020年12月31日 +49.02%: 6億9223万
2021年3月31日 +21.97%: 8億4431万
2021年6月30日 -66.83%: 2億8005万
2021年9月30日 +100.02%: 5億6015万
2021年12月31日 +40.56%: 7億8738万
2022年3月31日 +25.19%: 9億8570万
2022年6月30日 -67.72%: 3億1820万
2022年9月30日 +92.36%: 6億1209万
2022年12月31日 +35.83%: 8億3141万
2023年3月31日 +30.44%: 10億8451万
2023年6月30日 -64.62%: 3億8366万
2023年9月30日 +97.46%: 7億5757万
2023年12月31日 +78.32%: 13億5092万
2024年3月31日 +19.72%: 16億1737万
2024年6月30日 -74.44%: 4億1338万
2024年9月30日 +108.45%: 8億6170万
2024年12月31日 +34.31%: 11億5736万
2025年3月31日 +18.11%: 13億6700万
2025年6月30日 -71.9%: 3億8407万
2025年9月30日 +113.61%: 8億2040万
2025年12月31日 +43.2%: 11億7484万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

2025/06/27 10:58
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。) 第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、この会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 10:58
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準20―3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 10:58