SBS HD（2384）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年3月31日: -5億1719万
2011年6月30日: -4億9120万
2011年9月30日: 2億5810万
2011年12月31日 +917.53%: 26億2624万
2012年3月31日 -79.12%: 5億4833万
2012年6月30日 +54.72%: 8億4836万
2012年9月30日 +9.32%: 9億2740万
2012年12月31日 +95.13%: 18億964万
2013年3月31日 -86.63%: 2億4201万
2013年6月30日 +103.77%: 4億9315万
2013年9月30日 +73.08%: 8億5355万
2013年12月31日 +115.57%: 18億4000万
2014年3月31日 -75%: 4億6000万
2014年6月30日 +312.17%: 18億9600万
2014年9月30日 +39.24%: 26億4000万
2014年12月31日 +41.17%: 37億2700万
2015年3月31日 -12.61%: 32億5700万
2015年6月30日 -2.73%: 31億6800万
2015年9月30日 +44.92%: 45億9100万
2015年12月31日: -46億9300万
2016年3月31日: 6億8400万
2016年6月30日 +494.88%: 40億6900万
2016年9月30日 +12.36%: 45億7200万
2016年12月31日 +17.28%: 53億6200万
2017年3月31日 -87.47%: 6億7200万
2017年6月30日 +145.83%: 16億5200万
2017年9月30日 +104.36%: 33億7600万
2017年12月31日 +39.28%: 47億200万
2018年3月31日 -88.3%: 5億5000万
2018年6月30日 +153.82%: 13億9600万
2018年9月30日 +53.37%: 21億4100万
2018年12月31日 +109.9%: 44億9400万
2019年3月31日 -43.72%: 25億2900万
2019年6月30日 +45.08%: 36億6900万
2019年9月30日 +42.63%: 52億3300万
2019年12月31日 +32.3%: 69億2300万
2020年3月31日 -57.09%: 29億7100万
2020年6月30日 +37.56%: 40億8700万
2020年9月30日 +35.33%: 55億3100万
2020年12月31日 +29.83%: 71億8100万
2021年3月31日 -56.98%: 30億8900万
2021年6月30日 +204.86%: 94億1700万
2021年9月30日 +27.59%: 120億1500万
2021年12月31日 +15.99%: 139億3600万
2022年3月31日 -68.99%: 43億2100万
2022年6月30日 -40.22%: 25億8300万
2022年9月30日 +136.16%: 61億
2022年12月31日 +132.61%: 141億8900万
2023年3月31日 -47.58%: 74億3800万
2023年6月30日 +31.65%: 97億9200万
2023年9月30日 +18.85%: 116億3800万
2023年12月31日 +15.48%: 134億3900万
2024年3月31日 -57.47%: 57億1500万
2024年6月30日 +42.4%: 81億3800万
2024年9月30日 +8.64%: 88億4100万
2024年12月31日 +42.55%: 126億300万
2025年3月31日 -93.76%: 7億8700万
2025年6月30日 +304.32%: 31億8200万
2025年9月30日 +241.77%: 108億7500万
2025年12月31日 +44.74%: 157億4000万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

2026/03/24 16:33
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
(グローバル・ミニマム課税制度に係る法人税等の会計処理及び開示に関する取扱いの適用)
2026/03/24 16:33
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/24 16:33