商船三井（9104）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -54億6000万
2010年9月30日 -306.08%: -221億7200万
2010年12月31日 -195.9%: -656億800万
2011年3月31日: 138億8600万
2011年6月30日: -125億3600万
2011年9月30日 -174.69%: -344億3500万
2011年12月31日 -60.68%: -553億3000万
2012年3月31日: -123億6700万
2012年6月30日 -30.1%: -160億9000万
2012年9月30日 -148.36%: -399億6100万
2012年12月31日: -394億1300万
2013年3月31日 -134.81%: -925億4400万
2013年6月30日: 440億4400万
2013年9月30日 +70.37%: 750億3700万
2013年12月31日 +47.37%: 1105億8300万
2014年3月31日 +39.67%: 1544億5400万
2014年6月30日 -99.96%: 5500万
2014年9月30日 +999.99%: 73億9900万
2014年12月31日 +646.93%: 552億6500万
2015年3月31日 +122.55%: 1229億9000万
2015年6月30日 -94.89%: 62億8600万
2015年9月30日: -97億3000万
2015年12月31日 -138.29%: -231億8600万
2016年3月31日 -899.3%: -2316億9800万
2016年6月30日: -260億3300万
2016年9月30日 -59.47%: -415億1600万
2016年12月31日: -126億8800万
2017年3月31日: 419億5200万
2017年6月30日: -30億6100万
2017年9月30日: 48億4400万
2017年12月31日 +592.55%: 335億4700万
2018年3月31日: -522億6800万
2018年6月30日: -62億3400万
2018年9月30日: 281億6300万
2018年12月31日 +26.18%: 355億3500万
2019年3月31日 -29.18%: 251億6600万
2019年6月30日: -41億6300万
2019年9月30日 -139.71%: -99億7900万
2019年12月31日: 154億8100万
2020年3月31日 -83.13%: 26億1200万
2020年6月30日: -155億4400万
2020年9月30日: 38億2400万
2020年12月31日 +691.37%: 302億6200万
2021年3月31日 +148.93%: 753億3200万
2021年6月30日 +92.03%: 1446億6100万
2021年9月30日 +117.02%: 3139億3700万
2021年12月31日 +71.47%: 5382億9800万
2022年3月31日 +44.33%: 7769億5100万
2022年6月30日 -47.75%: 4059億4300万
2022年9月30日 +101.86%: 8194億3400万
2022年12月31日 +18.76%: 9731億9500万
2023年3月31日 +1.98%: 9924億4400万
2023年6月30日 -82.63%: 1723億6900万
2023年9月30日 +91.57%: 3302億1500万
2023年12月31日 +12.26%: 3707億1300万
2024年3月31日 +24.36%: 4610億3300万
2024年6月30日 -48.7%: 2365億3100万
2024年9月30日 +43.11%: 3385億700万
2024年12月31日 +10.69%: 3747億1000万
2025年3月31日 +33.48%: 5001億4500万
2025年6月30日: -705億1800万
2025年9月30日: -86億1000万
2025年12月31日: 1405億4000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 9:02
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日企業会計基準委員会。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日企業会計基準委員会。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/23 9:02