有価証券報告書-第68期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
船舶については、主として定額法を採用しておりますが、一部の船舶について定率法を採用しております。また、船舶以外の有形固定資産については、主として定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
船舶 12年～20年
建物 8年～47年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 5年
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。