明海グループ(9115)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 不動産賃貸業の推移 - 第三四半期
連結
- 2013年12月31日
- 1億9465万
- 2014年12月31日 +5.69%
- 2億571万
- 2015年12月31日 -3.14%
- 1億9925万
- 2016年12月31日 +15.25%
- 2億2964万
- 2017年12月31日 +4.31%
- 2億3953万
- 2018年12月31日 -20.84%
- 1億8962万
- 2019年12月31日 +20.41%
- 2億2833万
- 2020年12月31日 -4.15%
- 2億1884万
- 2021年12月31日 +2.61%
- 2億2455万
- 2022年12月31日 -3.73%
- 2億1618万
- 2023年12月31日 +3.12%
- 2億2292万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ホテル関連事業部門では、コロナ禍から回復基調に転じ、売上高は6,454百万円(前年同四半期比46.1%増)、ホテル関連事業利益は384百万円(前年同四半期はホテル関連事業損失531百万円)となりました。2024/02/09 10:50
不動産賃貸業部門は、売上高は411百万円(前年同四半期比3.8%増)、不動産賃貸業利益は222百万円(前年同四半期比3.1%増)となりました。
以上の結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は50,409百万円(前年同四半期比16.8%増)、営業利益は前述の海運業費用の減少およびホテル関連事業損失からホテル関連事業利益へ回復したこともあり、9,353百万円(前年同四半期比62.3%増)となりました。経常利益は、支払利息の増加や、為替差損の計上がありましたが、営業利益の増額もあり4,151百万円(前年同四半期比100.2%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は、特別利益として前期は3隻分の船舶売却益を計上した一方、当期は2隻分となったことから、3,119百万円(前年同四半期比42.5%減)となりました。