玉井商船(9127)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -2億1561万
- 2010年9月30日
- -3460万
- 2010年12月31日
- 2億736万
- 2011年3月31日 +13.23%
- 2億3478万
- 2011年6月30日
- -1億773万
- 2011年9月30日
- -1億9万
- 2011年12月31日
- 5億3146万
- 2012年3月31日 +4.48%
- 5億5527万
- 2012年6月30日
- -1億2201万
- 2012年9月30日 -26.69%
- -1億5458万
- 2012年12月31日
- -1億1603万
- 2013年3月31日
- 3588万
- 2013年6月30日 +891.06%
- 3億5568万
- 2013年9月30日 +75.05%
- 6億2260万
- 2013年12月31日 +5%
- 6億5373万
- 2014年3月31日 -11.46%
- 5億7883万
- 2014年6月30日 +17.86%
- 6億8218万
- 2014年9月30日 -0.71%
- 6億7733万
- 2014年12月31日 +30.77%
- 8億8575万
- 2015年3月31日 +10.17%
- 9億7581万
- 2015年6月30日 -95.55%
- 4346万
- 2015年9月30日
- -1億2862万
- 2015年12月31日
- -4359万
- 2016年3月31日 -999.99%
- -10億2091万
- 2016年6月30日
- -8億3909万
- 2016年9月30日 -3.62%
- -8億6949万
- 2016年12月31日
- -8億6405万
- 2017年3月31日
- -7億2864万
- 2017年6月30日
- -1億8700万
- 2017年9月30日
- -777万
- 2017年12月31日
- 1900万
- 2018年3月31日
- -1902万
- 2018年6月30日
- 2億2447万
- 2018年9月30日 -40.1%
- 1億3446万
- 2018年12月31日 -1.47%
- 1億3248万
- 2019年3月31日 +534.05%
- 8億4003万
- 2019年6月30日
- -8060万
- 2019年9月30日 -182.19%
- -2億2746万
- 2019年12月31日 -7.04%
- -2億4347万
- 2020年3月31日 -214.67%
- -7億6614万
- 2020年6月30日
- 7655万
- 2020年9月30日 +205.29%
- 2億3371万
- 2020年12月31日 -8.56%
- 2億1370万
- 2021年3月31日 -76.98%
- 4919万
- 2021年6月30日 +503.52%
- 2億9688万
- 2021年9月30日 +128.38%
- 6億7803万
- 2021年12月31日 +43.05%
- 9億6989万
- 2022年3月31日 +26.64%
- 12億2831万
- 2022年6月30日 -69.32%
- 3億7678万
- 2022年9月30日 +120.25%
- 8億2987万
- 2022年12月31日 +10.58%
- 9億1765万
- 2023年3月31日 -8.49%
- 8億3972万
- 2023年6月30日 -64.41%
- 2億9888万
- 2023年9月30日 +39.37%
- 4億1656万
- 2023年12月31日 +47.28%
- 6億1352万
- 2024年3月31日 +58.85%
- 9億7459万
- 2024年6月30日 -69.55%
- 2億9679万
- 2024年9月30日 +14.43%
- 3億3963万
- 2024年12月31日 +515.22%
- 20億8949万
- 2025年3月31日 -0.07%
- 20億8795万
- 2025年6月30日
- -1億2299万
- 2025年9月30日
- 9167万
- 2025年12月31日 +362.09%
- 4億2361万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/20 11:25
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ・ 純資産2025/06/20 11:25
純資産は、親会社株主に帰属する当期純利益などによる株主資本の増加1,941百万円とその他有価証券評価差額金の減少によるその他の包括利益累計額合計の減少6百万円と非支配株主持分の減少1百万円により、前連結会計年度末に比べ1,933百万円増加し、9,306百万円となりました。
(3)キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容並びに資本の財源及び資金の流動性に係る情報