船費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 20億7806万
- 2009年3月31日 -0.73%
- 20億6294万
- 2010年3月31日 +10.47%
- 22億7891万
- 2011年3月31日 +2.38%
- 23億3321万
- 2012年3月31日 +0.16%
- 23億3689万
- 2013年3月31日 -8.16%
- 21億4609万
- 2014年3月31日 +1.16%
- 21億7108万
- 2015年3月31日 +12.69%
- 24億4658万
- 2016年3月31日 +6.66%
- 26億962万
- 2017年3月31日 -9.36%
- 23億6539万
- 2018年3月31日 -1.33%
- 23億3381万
- 2019年3月31日 -8.65%
- 21億3201万
- 2020年3月31日 +13.22%
- 24億1386万
- 2021年3月31日 -14.08%
- 20億7392万
- 2022年3月31日 +10.38%
- 22億8912万
- 2023年3月31日 +1.39%
- 23億2099万
個別
- 2008年3月31日
- 6億705万
- 2009年3月31日 -4.37%
- 5億8055万
- 2010年3月31日 -14.96%
- 4億9367万
- 2011年3月31日 +0.34%
- 4億9534万
- 2012年3月31日 -8.24%
- 4億5450万
- 2013年3月31日 -32.45%
- 3億699万
- 2014年3月31日 -41.56%
- 1億7941万
- 2015年3月31日 +37.12%
- 2億4602万
- 2016年3月31日 -2.77%
- 2億3920万
- 2017年3月31日 -22.68%
- 1億8496万
- 2018年3月31日 -6.07%
- 1億7374万
- 2019年3月31日 +4.19%
- 1億8101万
- 2020年3月31日 -2.09%
- 1億7722万
- 2021年3月31日 -2.89%
- 1億7211万
- 2022年3月31日 +37.85%
- 2億3724万
- 2023年3月31日 -4.59%
- 2億2635万
有報情報
- #1 海運業収益及び費用明細表（連結）
- 【海運業収益及び費用明細表】(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)2023/06/22 15:16
区分 要目 金額(千円) 運航費 2,812,481 船費 29,384 借船料 1,814,409 運航費 74,311 船費 196,974 借船料 494,169 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- また、2022年4月施行の海事産業基盤強化法における「船員の働き方改革」を着実に実現し、労働環境の改善を図り、若年船員の定着率上昇に繋げて参ります。2023/06/22 15:16
内航海運業の業績に関して、当連結会計年度では、定期用船している貨物船等に関しては以前に比べ収益性が向上しました。今後は、保有するタンカー2隻及び子会社大四マリン株式会社の収益性を改善するため、上記のとおり船員の定着率を維持しつつも、人件費・船費・一般管理費等のかかるコストに対して抜本的な見直しを行い、コスト削減を実行するとともに適正な用船料・運賃等の交渉を進め、運航採算性の向上を図って参ります。
③ 資本コスト・株価を意識した経営計画の策定 - #3 船費に関する注記（連結）
- ※2 海運業費用(船費)に含まれる引当金繰入額は次のとおりであります。2023/06/22 15:16