- 9171
- 2026/10/13
- 時価
- 185億円
- PER 予
- 10.18倍
- 2010年以降
- 赤字-93.44倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.52倍
- 2010年以降
- 0.17-0.76倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 2.06%
- ROE 予
- 5.08%
- ROA 予
- 2.1%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
栗林商船（9171）の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億921万
- 2009年3月31日 +4.93%
- 2億1953万
- 2010年3月31日 -7.86%
- 2億228万
- 2010年12月31日 -61.51%
- 7785万
- 2011年3月31日 +78.91%
- 1億3928万
- 2011年6月30日 +69.35%
- 2億3587万
- 2011年9月30日 -34.96%
- 1億5341万
- 2011年12月31日 -40.23%
- 9169万
- 2012年3月31日 +71.38%
- 1億5715万
- 2012年6月30日 +73.32%
- 2億7238万
- 2012年9月30日 -17.01%
- 2億2604万
- 2012年12月31日 -55.01%
- 1億169万
- 2013年3月31日 +79.01%
- 1億8205万
- 2013年6月30日 +60.84%
- 2億9280万
- 2013年9月30日 -15.96%
- 2億4608万
- 2013年12月31日 -64.47%
- 8742万
- 2014年3月31日 +148.99%
- 2億1767万
- 2014年6月30日 +18.46%
- 2億5785万
- 2014年9月30日 -16.38%
- 2億1561万
- 2014年12月31日 -54.18%
- 9879万
- 2015年3月31日 +91.39%
- 1億8908万
- 2015年6月30日 +38%
- 2億6093万
- 2015年9月30日 -18.99%
- 2億1137万
- 2015年12月31日 -68.8%
- 6595万
- 2016年3月31日 +123.06%
- 1億4712万
- 2016年6月30日 +67.41%
- 2億4630万
- 2016年9月30日 -21.53%
- 1億9327万
- 2016年12月31日 -67%
- 6377万
- 2017年3月31日 +163.09%
- 1億6778万
- 2017年6月30日 +59.93%
- 2億6833万
- 2017年9月30日 -16.83%
- 2億2317万
- 2017年12月31日 -59.79%
- 8974万
- 2018年3月31日 +92.58%
- 1億7282万
個別
- 2008年3月31日
- 2334万
- 2009年3月31日 -84.75%
- 356万
- 2010年3月31日 +519.99%
- 2207万
- 2011年3月31日 -44.66%
- 1221万
- 2012年3月31日 +29.97%
- 1587万
- 2013年3月31日 -12.2%
- 1394万
- 2014年3月31日 +97.63%
- 2755万
- 2015年3月31日 -6.65%
- 2572万
- 2016年3月31日 -33.14%
- 1719万
- 2017年3月31日 -10.62%
- 1537万
- 2018年3月31日 +13.09%
- 1738万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/06/25 13:01
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ④ 重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定2026/06/25 13:01
当社グループの連結財務諸表は、我が国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成しております。この連結財務諸表の作成に当たっては、会計上の見積りを行う必要があり、貸倒引当金や賞与引当金等の各引当金や退職給付に係る負債の計上、繰延税金資産の回収可能性の判断等につきましては、過去の実績や他の合理的な方法等により見積りを実施しておりますが、実際の結果は、見積り特有の不確実性が存在するため、これらの見積りと異なる場合があります。
なお、当社グループの連結財務諸表で採用しております重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定につきましては、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 注記事項 (重要な会計上の見積り)」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
