商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 3423万
- 2010年3月31日 -17.3%
- 2831万
- 2011年3月31日 -2.01%
- 2774万
- 2012年3月31日 +54.78%
- 4294万
- 2013年3月31日 +14.03%
- 4897万
- 2014年3月31日 -2.82%
- 4758万
- 2015年3月31日 -3%
- 4616万
- 2016年3月31日 +22.5%
- 5654万
- 2017年3月31日 -6.85%
- 5267万
- 2018年3月31日 -8.51%
- 4819万
- 2019年3月31日 +0.15%
- 4826万
- 2020年3月31日 -5.16%
- 4577万
- 2021年3月31日 -19.39%
- 3689万
- 2022年3月31日 -12%
- 3247万
- 2023年3月31日 +37.59%
- 4467万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
(市場価格のない株式等以外のもの)
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)
(市場価格のない株式等)
主として移動平均法による原価法
② 棚卸資産
商品及び製品、原材料及び貯蔵品、仕掛品
主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法2023/06/29 14:02 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ② 棚卸資産2023/06/29 14:02
商品及び製品、原材料及び貯蔵品、仕掛品
主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)