建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
船 舶:定額法を採用しております。
その他:主として定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 11:18

#2 担保に供している資産の注記（連結）

※2 (担保に供した資産)

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
船舶	1,894,606千円	2,081,544千円
建物及び構築物	2,914,020千円	3,009,204千円
土地	3,095,255千円	3,095,255千円

(担保付債務)

2015/06/26 11:18

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

船舶	資本的支出	56,997千円
建物	賃貸建物改修	575千円
車輌及び運搬具	営業車	6,651千円

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2015/06/26 11:18

#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前連結会計年度末に比べて、4億3千2百万円増加し、171億7千7百万円となりました。これは主として現金及び預金が5億7千4百万円増加したことによるものであります。
固定資産は、前連結会計年度末に比べて、30億5千1百万円増加し、369億9千6百万円となりました。これは主として船舶が16億8千1百万円、投資有価証券が14億3千5百万円、機械装置及び運搬具が2億9千万円、土地が4億6千1百万円それぞれ増加し、建物及び構築物が1億3千5百万円、建設仮勘定が7億4千万円、リース資産が8千万円、繰延税金資産が1億2千1百万円それぞれ減少したことによるものであります。
(負債)

2015/06/26 11:18

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主要なものの耐用年数は15年です。
その他:主として定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物
(建物附属設備を除く)及びホテル事業を営む連結子会社の有形固定資産については、定額法を採用

2015/06/26 11:18