構築物(純額)
個別
- 2019年3月31日
- 94万
- 2020年3月31日 +108.17%
- 196万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
船 舶:定額法を採用しております。
その他:主として定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/07/17 10:37 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- (担保に供している資産)2020/07/17 10:37
(担保に係る債務)前連結会計年度(平成31年3月31日) 当連結会計年度(令和2年3月31日) 船舶 611,014千円 5,129,694千円 建物及び構築物 3,647,640千円 3,429,391千円 土地 3,095,255千円 3,095,255千円
- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主要なものの耐用年数は15年です。2020/07/17 10:37
その他:主として定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物、ホテル事業を営む連結子会社の有形固定資産については、定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 船 舶:定額法を採用しております。2020/07/17 10:37
その他:主として定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
船 舶:主として定額法を採用しておりますが、一部の船舶については定率法を採用しております。
なお、主要なものの耐用年数は15年です。
その他:主として定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物、ホテル事業を営む連結子会社の有形固定資産については、定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/07/17 10:37