構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

ただし、船舶中一部及び平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、船舶8～20年、建物3～50年、構築物5～20年、機械及び装置15年、車両運搬具2～5年、器具及び備品3～20年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

2015/03/26 14:15

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法によっております。
ただし、船舶中一部および平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。なお、主な耐用年数は船舶8～20年、建物及び構築物3～50年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)

2015/03/26 14:15