無形固定資産

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

また、少額資産(取得価額10万円以上20万円未満のもの)については均等償却(耐用年数3年)しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(耐用年数3～45年)を採用しております。

2019/12/20 10:35

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(耐用年数3～45年)を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/12/20 10:35

#3 減価償却額の注記

4 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 2018年4月1日至 2018年9月30日)	当中間会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)
有形固定資産	2,344百万円	2,166百万円
無形固定資産	17	13

2019/12/20 10:35

#4 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

また、少額資産(取得価額10万円以上20万円未満のもの)については均等償却(耐用年数3年)しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(耐用年数3～45年)を採用しております。

2019/12/20 10:35

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(耐用年数3～45年)を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいており、のれんについてはその効果の及ぶ期間(10年)に基づいております。2019/12/20 10:35