川崎近海汽船（9179）の無形固定資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億18万
- 2009年3月31日 -4.33%
- 9584万
- 2010年3月31日 +72.57%
- 1億6540万
- 2010年12月31日 -11.38%
- 1億4657万
- 2011年3月31日 -6.83%
- 1億3655万
- 2011年6月30日 -8.45%
- 1億2502万
- 2011年9月30日 -6.25%
- 1億1720万
- 2011年12月31日 -9.96%
- 1億553万
- 2012年3月31日 -9.45%
- 9556万
- 2012年6月30日 -5.19%
- 9060万
- 2012年9月30日 -9.85%
- 8168万
- 2012年12月31日 -9.51%
- 7391万
- 2013年3月31日 +43.62%
- 1億616万
- 2013年6月30日 +15.7%
- 1億2283万
- 2013年9月30日 -8.79%
- 1億1203万
- 2013年12月31日 -9.86%
- 1億98万
- 2014年3月31日 -5.25%
- 9568万
- 2014年6月30日 +4.28%
- 9977万
- 2014年9月30日 -7.62%
- 9217万
- 2014年12月31日 -11.73%
- 8136万
- 2015年3月31日 +122.05%
- 1億8066万
- 2015年6月30日 -6.36%
- 1億6917万
- 2015年9月30日 -5.99%
- 1億5903万
- 2015年12月31日 -6.96%
- 1億4797万
- 2016年3月31日 -3.63%
- 1億4259万
- 2016年6月30日 -2.07%
- 1億3963万
- 2016年9月30日 -2.74%
- 1億3581万
- 2016年12月31日 -8.86%
- 1億2377万
- 2017年3月31日 -9.23%
- 1億1235万
- 2017年6月30日 +2.55%
- 1億1521万
- 2017年9月30日 -10.56%
- 1億304万
- 2017年12月31日 -10.54%
- 9218万
- 2018年3月31日 -4.02%
- 8848万
- 2018年6月30日 -0.63%
- 8792万
- 2018年9月30日 -8.88%
- 8011万
- 2018年12月31日 +8.21%
- 8669万
- 2019年3月31日 +19.92%
- 1億396万
- 2019年6月30日 -4.06%
- 9974万
- 2019年9月30日 -7.31%
- 9245万
- 2019年12月31日 -10.01%
- 8319万
- 2020年3月31日 -9.1%
- 7562万
- 2020年6月30日 +0.6%
- 7607万
- 2020年9月30日 +4.97%
- 7985万
- 2020年12月31日 +18.44%
- 9458万
- 2021年3月31日 +4.33%
- 9868万
- 2021年6月30日 +10.37%
- 1億891万
- 2021年9月30日 +16.31%
- 1億2667万
- 2021年12月31日 +1.88%
- 1億2905万
- 2022年3月31日 +90.5%
- 2億4584万
個別
- 2008年3月31日
- 9958万
- 2009年3月31日 -4.35%
- 9525万
- 2010年3月31日 +73.02%
- 1億6480万
- 2011年3月31日 -17.5%
- 1億3595万
- 2012年3月31日 -30.11%
- 9502万
- 2013年3月31日 +11.15%
- 1億562万
- 2014年3月31日 -12.82%
- 9208万
- 2015年3月31日 +93.26%
- 1億7795万
- 2016年3月31日 -20.98%
- 1億4061万
- 2017年3月31日 -21.3%
- 1億1066万
- 2018年3月31日 -33.34%
- 7377万
- 2019年3月31日 +25.09%
- 9227万
- 2020年3月31日 -32.61%
- 6218万
- 2021年3月31日 +43.83%
- 8944万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、一部の船舶及び1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2021/06/24 13:52 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- 無形固定資産の金額は資産総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2021/06/24 13:52
- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2021/06/24 13:52
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2021/06/24 13:52
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
