有価証券報告書-第21期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度まで「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりました「受取利息」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
なお、前事業年度の「受取利息」は6百万円であります。
前事業年度において、区分掲記していた「営業外収益」の「還付外国税」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「還付外国税」に表示していた10百万円は、「その他」として組み替えております。
(キャッシュ・フロー計算書)
前事業年度まで「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しておりました「その他の流動資産の増減額」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
なお、前事業年度の「その他の流動資産の増減額」は△439百万円であります。
(損益計算書)
前事業年度まで「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりました「受取利息」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
なお、前事業年度の「受取利息」は6百万円であります。
前事業年度において、区分掲記していた「営業外収益」の「還付外国税」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「還付外国税」に表示していた10百万円は、「その他」として組み替えております。
(キャッシュ・フロー計算書)
前事業年度まで「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しておりました「その他の流動資産の増減額」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
なお、前事業年度の「その他の流動資産の増減額」は△439百万円であります。