日本トランスシティ（9310）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 7億3600万
2009年3月31日 -16.71%: 6億1300万
2010年3月31日 -4.08%: 5億8800万
2010年12月31日 +8.33%: 6億3700万
2011年3月31日 +13.97%: 7億2600万
2011年6月30日 +15.43%: 8億3800万
2011年9月30日 +18.62%: 9億9400万
2011年12月31日 +11.97%: 11億1300万
2012年3月31日 +10.24%: 12億2700万
2012年6月30日 +9.21%: 13億4000万
2012年9月30日 -2.01%: 13億1300万
2012年12月31日 -1.68%: 12億9100万
2013年3月31日 -2.87%: 12億5400万
2013年6月30日 +0.88%: 12億6500万
2013年9月30日 +0.95%: 12億7700万
2013年12月31日 -3.52%: 12億3200万
2014年3月31日 -5.28%: 11億6700万
2014年6月30日 +1.11%: 11億8000万
2014年9月30日 -4.75%: 11億2400万
2014年12月31日 -2.85%: 10億9200万
2015年3月31日 -0.37%: 10億8800万
2015年6月30日 -0.74%: 10億8000万
2015年9月30日 +6.57%: 11億5100万
2015年12月31日 +1.65%: 11億7000万
2016年3月31日 +2.74%: 12億200万
2016年6月30日 +3.33%: 12億4200万
2016年9月30日 +5.96%: 13億1600万
2016年12月31日 -0.99%: 13億300万
2017年3月31日 +9.06%: 14億2100万
2017年6月30日 +0.49%: 14億2800万
2017年9月30日 +2.24%: 14億6000万
2017年12月31日 -0.34%: 14億5500万
2018年3月31日 -2.61%: 14億1700万
2018年6月30日 -8.61%: 12億9500万
2018年9月30日 +4.02%: 13億4700万
2018年12月31日 +2.08%: 13億7500万
2019年3月31日 +14.4%: 15億7300万
2019年6月30日 -0.19%: 15億7000万
2019年9月30日 +1.53%: 15億9400万
2019年12月31日 -13.24%: 13億8300万
2020年3月31日 +20.17%: 16億6200万
2020年6月30日 -10.23%: 14億9200万
2020年9月30日 -3.82%: 14億3500万
2020年12月31日 -6.41%: 13億4300万
2021年3月31日 -1.34%: 13億2500万
2021年6月30日 -5.96%: 12億4600万
2021年9月30日 -7.54%: 11億5200万
2021年12月31日 -5.73%: 10億8600万
2022年3月31日 -3.5%: 10億4800万
2022年6月30日 -4.87%: 9億9700万
2022年9月30日 -2.31%: 9億7400万
2022年12月31日 +11.6%: 10億8700万
2023年3月31日 +3.22%: 11億2200万
2023年6月30日 +9.36%: 12億2700万
2023年9月30日 +13.69%: 13億9500万
2023年12月31日 +0.36%: 14億
2024年3月31日 -24.64%: 10億5500万
2024年6月30日 -0.85%: 10億4600万
2024年9月30日 -0.29%: 10億4300万
2024年12月31日 -1.73%: 10億2500万
2025年3月31日 -1.95%: 10億500万
2025年9月30日 +33.73%: 13億4400万
2025年12月31日 +4.76%: 14億800万
2026年3月31日 +2.2%: 14億3900万

個別

2008年3月31日: 7億1100万
2009年3月31日 -18.28%: 5億8100万
2010年3月31日 -7.06%: 5億4000万
2011年3月31日 +26.85%: 6億8500万
2012年3月31日 +74.16%: 11億9300万
2013年3月31日 +1.51%: 12億1100万
2014年3月31日 -9.08%: 11億100万
2015年3月31日 -11.9%: 9億7000万
2016年3月31日 +14.64%: 11億1200万
2017年3月31日 +21.76%: 13億5400万
2018年3月31日 -0.74%: 13億4400万
2019年3月31日 +14.14%: 15億3400万
2020年3月31日 +1.5%: 15億5700万
2021年3月31日 -22.93%: 12億
2022年3月31日 -21.92%: 9億3700万
2023年3月31日 +3.09%: 9億6600万
2024年3月31日 -7.25%: 8億9600万
2025年3月31日 -1.45%: 8億8300万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注)「全社・消去」の金額は、無形固定資産に係る未実現利益の消去によるものであります。
当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

2025/06/25 14:43

#2 会計方針に関する事項（連結）

ただし、建物の一部については経済的な実情を勘案し、自主的耐用年数(主として20年)を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2025/06/25 14:43

#3 固定資産処分損の注記（連結）

※5 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
その他の有形固定資産	5百万円	7百万円
無形固定資産	7百万円	3百万円
計	82百万円	39百万円

2025/06/25 14:43

#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、他の資産または資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位として、日本国内においては主に支社・事業部別に、また、海外については会社別にグルーピングを行っております。
三重県四日市市の自社利用のソフトウェアについては、開発費を無形固定資産のソフトウェア仮勘定に計上しておりましたが、当初想定していた利用の見込みがなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は、使用価値を零として算定しております。
三重県鈴鹿市の賃貸用建物については、帳簿価額の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は賃貸契約終了までの使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを5.02%で割り引いて算定しております。

2025/06/25 14:43

#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(3)キャッシュ・フローの状況
当連結会計年度末における連結ベースの現金及び現金同等物(以下「資金」という)は、有形及び無形固定資産の取得による支出37億2千万円などがあったものの、税金等調整前当期純利益89億8千万円、減価償却費52億7千7百万円の資金留保等による増加により、前連結会計年度末に比べ53億3千3百万円増加し、当連結会計年度末には268億4千1百万円となりました。
(営業活動によるキャッシュ・フロー)

2025/06/25 14:43

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産(貯蔵品)
移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法を採用しております。2025/06/25 14:43