9310 日本トランスシティ

9310
2026/07/03
時価
785億円
PER 予
10.92倍
2010年以降
4.74-15.85倍
(2010-2026年)
PBR
0.72倍
2010年以降
0.36-0.88倍
(2010-2026年)
配当 予
3.68%
ROE 予
6.62%
ROA 予
3.83%
資料
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日本トランスシティ(9310)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
864億6000万
2009年3月31日 -4.58%
824億9600万
2009年12月31日 -30.76%
571億2300万
2010年3月31日 +33.83%
764億4500万
2010年6月30日 -74.29%
196億5500万
2010年9月30日 +103.35%
399億6800万
2010年12月31日 +52.99%
611億4900万
2011年3月31日 +32.22%
808億5300万
2011年6月30日 -75.06%
201億6400万
2011年9月30日 +102.6%
408億5300万
2011年12月31日 +53.15%
625億6800万
2012年3月31日 +33.37%
834億4800万
2012年6月30日 -74.54%
212億4600万
2012年9月30日 +99.35%
423億5400万
2012年12月31日 +51.7%
642億5100万
2013年3月31日 +31.82%
846億9800万
2013年6月30日 -74.65%
214億7000万
2013年9月30日 +102.97%
435億7800万
2013年12月31日 +52.81%
665億9100万
2014年3月31日 +33.06%
886億600万
2014年6月30日 -74.52%
225億7500万
2014年9月30日 +100.03%
451億5600万
2014年12月31日 +51.67%
684億9000万
2015年3月31日 +35.05%
924億9600万
2015年6月30日 -75.2%
229億3700万
2015年9月30日 +102.05%
463億4400万
2015年12月31日 +51.86%
703億7700万
2016年3月31日 +32.45%
932億1700万
2016年6月30日 -75.71%
226億4300万
2016年9月30日 +99.33%
451億3400万
2016年12月31日 +52.57%
688億6100万
2017年3月31日 +32.63%
913億3200万
2017年6月30日 -74.37%
234億1200万
2017年9月30日 +101.52%
471億8000万
2017年12月31日 +52.97%
721億7000万
2018年3月31日 +32.48%
956億900万
2018年6月30日 -74.26%
246億800万
2018年9月30日 +98.85%
489億3300万
2018年12月31日 +53.49%
751億500万
2019年3月31日 +33.27%
1000億9400万
2019年6月30日 -74.74%
252億8800万
2019年9月30日 +100.06%
505億9100万
2019年12月31日 +51.62%
767億600万
2020年3月31日 +32.48%
1016億2000万
2020年6月30日 -76.5%
238億7700万
2020年9月30日 +101.27%
480億5800万
2020年12月31日 +54.56%
742億7800万
2021年3月31日 +36.21%
1011億7300万
2021年6月30日 -73.14%
271億7200万
2021年9月30日 +105.1%
557億3100万
2021年12月31日 +55.23%
865億900万
2022年3月31日 +34.96%
1167億5000万
2022年6月30日 -73.03%
314億8800万
2022年9月30日 +104.71%
644億6000万
2022年12月31日 +55.15%
1000億1000万
2023年3月31日 +34.05%
1340億6300万
2023年6月30日 -76.45%
315億7100万
2023年9月30日 +96.96%
621億8300万
2023年12月31日 +49.68%
930億7300万
2024年3月31日 +31.68%
1225億5500万
2024年6月30日 -75.29%
302億8200万
2024年9月30日 +103.5%
616億2500万
2024年12月31日 +52.79%
941億5400万
2025年3月31日 +32.51%
1247億6500万
2025年9月30日 -50.21%
621億1700万
2025年12月31日 +52.12%
944億9000万
2026年3月31日 +32.84%
1255億1700万

個別

2008年3月31日
804億3100万
2009年3月31日 -4.88%
765億700万
2010年3月31日 -6.69%
713億9100万
2011年3月31日 +6.13%
757億7000万
2012年3月31日 +3.2%
781億9800万
2013年3月31日 +1.5%
793億6800万
2014年3月31日 +2.48%
813億3500万
2015年3月31日 +0.03%
813億6200万
2016年3月31日 -2.44%
793億7900万
2017年3月31日 -0.39%
790億7300万
2017年9月30日 -47.98%
411億3500万
2018年3月31日 +102.89%
834億5700万
2019年3月31日 +4.79%
874億5200万
2020年3月31日 +1.6%
888億5500万
2021年3月31日 +0.38%
891億9500万
2022年3月31日 +9.93%
980億5100万
2023年3月31日 +9.74%
1076億100万
2024年3月31日 -9.95%
968億9100万
2025年3月31日 +4.7%
1014億4700万
2026年3月31日 +2.38%
1038億6100万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)62,117125,517
税金等調整前中間(当期)純利益(百万円)4,6869,461
2026/06/24 9:04
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
したがって、当社グループは、「総合物流事業」を報告セグメントとしております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2026/06/24 9:04
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社10社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2026/06/24 9:04
#4 主要な顧客ごとの情報
顧客の略称または氏名売上高関連するセグメント名
住友電装株式会社15,983総合物流事業
2026/06/24 9:04
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/06/24 9:04
#6 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。
2026/06/24 9:04
#7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
[経営指標目標]
項目指標新中計最終年度(2028年度)目標
業績目標売上高1,400億円
経常利益(経常利益率)110億円(7.0%以上の維持)
2026/06/24 9:04
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度の決算の概要は次のとおりであります。
(単位:百万円)
増減額増減率(%)
売上高124,765125,5177520.6
営業利益7,8058,5487439.5
(経済環境)
当連結会計年度におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善や底堅い設備投資を背景に内需が景気を下支えし、全体としては緩やかな回復基調を維持しました。一方で、物価上昇の継続による個人消費の力強さを欠く動きに加え、エネルギー価格の動向、また米国の通商政策、更には中東情勢などの地政学的リスクの影響などもあり、先行き不透明な状況が続きました。
2026/06/24 9:04
#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社10社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項
2026/06/24 9:04
#10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引の取引高の総額は次のとおりであります。
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
営業取引高
売上高10,869百万円10,552百万円
売上原価等36,266百万円36,897百万円
2026/06/24 9:04
#11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2026/06/24 9:04

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