ヤマタネ(9305)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 19億4900万
- 2014年6月30日 -15.39%
- 16億4900万
- 2014年9月30日 -1.39%
- 16億2600万
- 2014年12月31日 +1.72%
- 16億5400万
- 2015年3月31日 +1.21%
- 16億7400万
- 2015年6月30日 +0.96%
- 16億9000万
- 2015年9月30日 +0.3%
- 16億9500万
- 2015年12月31日 +0.83%
- 17億900万
- 2016年3月31日 +1.64%
- 17億3700万
- 2016年6月30日 -1.96%
- 17億300万
- 2016年9月30日 -2.17%
- 16億6600万
- 2016年12月31日 -0.06%
- 16億6500万
- 2017年3月31日 -0.42%
- 16億5800万
- 2017年6月30日 +0.66%
- 16億6900万
- 2017年9月30日 -1.26%
- 16億4800万
- 2017年12月31日 +1.76%
- 16億7700万
- 2018年3月31日 -0.78%
- 16億6400万
- 2018年6月30日 -0.6%
- 16億5400万
- 2018年9月30日 +1.63%
- 16億8100万
- 2018年12月31日 +0.36%
- 16億8700万
- 2019年3月31日 +0.36%
- 16億9300万
- 2019年6月30日 -0.53%
- 16億8400万
- 2019年9月30日 +0.42%
- 16億9100万
- 2019年12月31日 ±0%
- 16億9100万
- 2020年3月31日 -0.35%
- 16億8500万
- 2020年6月30日 -0.53%
- 16億7600万
- 2020年9月30日 -0.78%
- 16億6300万
- 2020年12月31日 -0.48%
- 16億5500万
- 2021年3月31日 +1.27%
- 16億7600万
- 2021年6月30日 -4.53%
- 16億
- 2021年9月30日 +1.38%
- 16億2200万
- 2021年12月31日 +0.25%
- 16億2600万
- 2022年3月31日 -0.25%
- 16億2200万
- 2022年6月30日 +1.11%
- 16億4000万
- 2022年9月30日 -2.74%
- 15億9500万
- 2022年12月31日 +0.5%
- 16億300万
- 2023年3月31日 +0.25%
- 16億700万
- 2023年6月30日 +2.05%
- 16億4000万
- 2023年9月30日 +0.67%
- 16億5100万
- 2023年12月31日 +3.21%
- 17億400万
- 2024年3月31日 +0.12%
- 17億600万
- 2024年6月30日 -1.7%
- 16億7700万
- 2024年9月30日 -2.62%
- 16億3300万
- 2024年12月31日 -1.53%
- 16億800万
- 2025年3月31日 -2.61%
- 15億6600万
- 2025年6月30日 -1.28%
- 15億4600万
- 2025年9月30日 +5.76%
- 16億3500万
- 2025年12月31日 -1.1%
- 16億1700万
- 2026年3月31日 -5.38%
- 15億3000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ③ 小規模企業等における簡便法の採用2025/06/20 16:40
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(6) 重要なヘッジ会計の方法 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/20 16:40
上記以外に土地の再評価に係る繰延税金資産及び負債があり、その内訳は以下のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 未払役員退職慰労金 9 〃 9 〃 退職給付に係る負債 528 〃 493 〃 未払賞与 155 〃 187 〃
- #3 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 当社及び連結子会社は、従業員の退職給付に充てるため、非積立型の確定給付制度及び確定拠出制度を採用しております。2025/06/20 16:40
当社及び連結子会社6社は、確定給付制度として退職一時金制度を採用しており、当社及び連結子会社4社はポイント制により、また連結子会社2社は給与と勤務期間に基づいた一時金を支給しております。なお、連結子会社6社は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
さらに、当社及び連結子会社6社は確定拠出年金制度を採用しております。