減価償却累計額
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- -1400万
- 2010年3月31日 -328.57%
- -6000万
- 2011年3月31日 -100%
- -1億2000万
- 2012年3月31日 -54.17%
- -1億8500万
- 2013年3月31日 -48.65%
- -2億7500万
- 2014年3月31日 -4%
- -2億8600万
- 2015年3月31日 -26.57%
- -3億6200万
- 2016年3月31日
- -3億300万
- 2017年3月31日 -15.51%
- -3億5000万
- 2018年3月31日 -10.29%
- -3億8600万
- 2019年3月31日 -13.47%
- -4億3800万
- 2020年3月31日 -17.12%
- -5億1300万
- 2021年3月31日 -23.39%
- -6億3300万
- 2022年3月31日 -8.37%
- -6億8600万
- 2023年3月31日 -10.5%
- -7億5800万
個別
- 2009年3月31日
- -200万
- 2010年3月31日 -600%
- -1400万
- 2011年3月31日 -78.57%
- -2500万
- 2012年3月31日 -52%
- -3800万
- 2013年3月31日 -39.47%
- -5300万
- 2014年3月31日
- -2800万
有報情報
- #1 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注) 1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。2023/06/29 13:19
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加は賃貸用倉庫等の改修29百万円であり、主な減少は減価償却費72百万円であります。当連結会計年度の主な増加は賃貸用倉庫等の改修79百万円であり、主な減少は減価償却費71百万円であります。