ケイヒン（9312）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 187億5300万
2010年3月31日 -2.26%: 183億3000万
2010年12月31日 -2.72%: 178億3100万
2011年3月31日 -0.75%: 176億9800万
2011年6月30日 -0.66%: 175億8100万
2011年9月30日 -0.75%: 174億5000万
2011年12月31日 -0.74%: 173億2000万
2012年3月31日 -0.51%: 172億3100万
2012年6月30日 -0.67%: 171億1600万
2012年9月30日 -0.85%: 169億7000万
2012年12月31日 -1.07%: 167億8900万
2013年3月31日 -0.13%: 167億6700万
2013年6月30日 -1.02%: 165億9600万
2013年9月30日 +3.7%: 172億1000万
2013年12月31日 -0.56%: 171億1400万
2014年3月31日 -0.5%: 170億2900万
2014年6月30日 -1.33%: 168億300万
2014年9月30日 -0.51%: 167億1800万
2014年12月31日 -0.55%: 166億2600万
2015年3月31日 -0.29%: 165億7800万
2015年6月30日 +0.34%: 166億3400万
2015年9月30日 -1.13%: 164億4600万
2015年12月31日 -0.92%: 162億9400万
2016年3月31日 -0.61%: 161億9500万
2016年6月30日 -1.44%: 159億6200万
2016年9月30日 -1.38%: 157億4100万
2016年12月31日 -1.35%: 155億2900万
2017年3月31日 +1.27%: 157億2600万
2017年6月30日 -1.78%: 154億4600万
2017年9月30日 -2.36%: 150億8100万
2017年12月31日 -0.86%: 149億5200万
2018年3月31日 -0.86%: 148億2400万
2018年6月30日 -1.58%: 145億9000万
2018年9月30日 -1.19%: 144億1700万
2018年12月31日 -1.28%: 142億3300万
2019年3月31日 +2.87%: 146億4100万
2019年6月30日 -1.61%: 144億600万
2019年9月30日 -1%: 142億6200万
2019年12月31日 -1.26%: 140億8200万
2020年3月31日 -0.36%: 140億3200万
2020年6月30日 -1.81%: 137億7800万
2020年9月30日 -0.49%: 137億1100万
2020年12月31日 -1.65%: 134億8500万
2021年3月31日 -0.39%: 134億3200万
2021年6月30日 -1.72%: 132億100万
2021年9月30日 -0.64%: 131億1700万
2021年12月31日 -1.58%: 129億1000万
2022年3月31日 -0.74%: 128億1400万
2022年6月30日 -1.53%: 126億1800万
2022年9月30日 -0.78%: 125億2000万
2022年12月31日 -0.04%: 125億1500万
2023年3月31日 -0.31%: 124億7600万
2023年6月30日 -1.24%: 123億2100万
2023年9月30日 -1.15%: 121億7900万
2023年12月31日 -0.02%: 121億7700万
2024年3月31日 -0.85%: 120億7300万
2024年6月30日 -1.46%: 118億9700万
2024年9月30日 +40.46%: 167億1000万
2024年12月31日 -1.8%: 164億1000万
2025年3月31日 -1.38%: 161億8300万
2025年6月30日 -1.43%: 159億5100万
2025年9月30日 -0.41%: 158億8500万
2025年12月31日 -1.38%: 156億6600万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
a 建物及び構築物および工具・器具及び備品のうちコンピュータ機器
定額法
b 上記以外の有形固定資産
主に定率法
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
a ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
b 上記以外の無形固定資産
定額法
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2025/06/27 13:13

#2 固定資産処分損の注記（連結）

※4 固定資産処分損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	23	百万円	41	百万円
ソフトウェア	-		1

2025/06/27 13:13

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ有形固定資産(リース資産を除く)
a 建物及び構築物および工具・器具及び備品のうちコンピュータ機器
定額法

2025/06/27 13:13

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
イ建物及び構築物並びに工具、器具及び備品のうちコンピュータ機器
定額法

2025/06/27 13:13