構築物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 3億7500万
- 2014年3月31日 +1.87%
- 3億8200万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)2014/06/30 9:56
イ 建物及び構築物並びに工具、器具及び備品のうちコンピュータ機器
定額法 - #2 固定資産処分損の注記
- ※3 固定資産処分損の内容は、次のとおりであります。2014/06/30 9:56
前連結会計年度(自 平成24年4月 1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月 1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 3百万円 23百万円 機械装置及び運搬具 0 16 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2014/06/30 9:56
担保に係る債務前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物及び構築物 14,518百万円( 6,409百万円) 14,755百万円 ( 6,276百万円) 土地 8,768 ( 4,347 ) 8,768 ( 4,347 )
- #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
a 建物及び構築物および工具・器具及び備品のうちコンピュータ機器
定額法
b 上記以外の有形固定資産
主に定率法
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
a ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
b 上記以外の無形固定資産
定額法
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、リース取引会計基準適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/30 9:56