固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 221億1938万
- 2014年3月31日 -2.32%
- 216億670万
個別
- 2013年3月31日
- 215億4013万
- 2014年3月31日 -2.61%
- 209億7792万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3 減価償却費の調整額29,825千円は、全社資産に係る減価償却費であります。2014/06/27 13:02
4 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額39,480千円は、全社資産の増加額であります。
5 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産の調整額4,429,298千円には、セグメント間の債権の消去△777千円及び全社資産4,430,075千円が含まれております。
3 減価償却費の調整額31,104千円は、全社資産に係る減価償却費であります。
4 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額11,527千円は、全社資産の増加額であります。
5 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2014/06/27 13:02 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1)リース資産の内容2014/06/27 13:02
有形固定資産
主として、車両(機械装置及び運搬具)であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~65年
構築物 2~50年
機械及び装置 3~12年
車両運搬具 2~7年
工具、器具及び備品 2~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)長期前払費用
期間に対応する定額法2014/06/27 13:02 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2014/06/27 13:02前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)機械装置及び運搬具 2,979千円 130千円 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2014/06/27 13:02前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)機械装置及び運搬具 6,438千円 11,220千円 - #7 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2014/06/27 13:02前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)建物及び構築物 6,890千円 38,542千円 機械装置及び運搬具 397 9,406 工具、器具及び備品 2,521 558 その他 16 - 合計 9,826 48,507 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/06/27 13:02
- #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~65年
機械装置及び運搬具 2~17年
工具、器具及び備品 2~20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(ニ)長期前払費用
期間に対応する定額法2014/06/27 13:02