リース資産（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 2675万
- 2010年3月31日 +24.04%
- 3318万
- 2011年3月31日 -27.5%
- 2405万
- 2012年3月31日 -37.94%
- 1493万
- 2013年3月31日 -92.83%
- 107万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 2億7771万
- 2016年3月31日 +263.28%
- 10億886万
- 2017年3月31日 -5.19%
- 9億5649万
- 2018年3月31日 -2.75%
- 9億3023万
- 2019年3月31日 -3.69%
- 8億9586万
- 2020年3月31日 -6.57%
- 8億3699万
- 2021年3月31日 +2.86%
- 8億6096万
- 2022年3月31日 -1.83%
- 8億4525万
- 2023年3月31日 +25.17%
- 10億5796万
個別
- 2010年3月31日
- 1285万
- 2011年3月31日 -21.06%
- 1014万
- 2012年3月31日 -26.67%
- 744万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 2億7771万
- 2016年3月31日 +263.28%
- 10億886万
- 2017年3月31日 -5.19%
- 9億5649万
- 2018年3月31日 -5.47%
- 9億413万
- 2019年3月31日 -5.79%
- 8億5176万
- 2020年3月31日 -6.15%
- 7億9939万
- 2021年3月31日 +6.28%
- 8億4960万
- 2022年3月31日 -0.73%
- 8億4340万
- 2023年3月31日 +23.6%
- 10億4242万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- (1)所有権移転ファイナンス・リース取引2023/06/28 14:56
① リース資産の内容
無形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3)重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、支給見込額に基づき計上しております。2023/06/28 14:56 - #3 有形固定資産等明細表（連結）
- 期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2023/06/28 14:56
リース資産 冷却設備(神戸支店六甲営業所) 282,585千円
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/28 14:56
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/06/28 14:56
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法