建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物は定額法、建物以外は定率法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/26 13:11

#2 固定資産処分損に関する注記

※3 固定資産処分損の資産種類別内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	3,017百万円	6,216百万円
構築物	205 〃	316 〃

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の資産種類別内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
土地	2,368百万円	2,670百万円
建物	1,002 〃	13 〃
無形固定資産他	34 〃	190 〃

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
定期預金	176百万円	539百万円
建物	5,201 〃	4,936 〃
構築物	49 〃	44 〃

担保付債務は次のとおりであります。

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#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 収用等により代替資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物	165百万円	9百万円
機械及び装置	29 〃	―

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#6 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期減少額欄の( )内は内書であり、収用等により取得した資産を圧縮したものであります。
3 建物の増加及び減少の主な内容は、次のとおりであります。
(単位:件、百万円)

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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
a 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は建物は主として定額法、建物以外は主として定率法を採用しております。在外連結子会社は、主として見積耐用年数に基づく定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
車両運搬具 3～7年
建物及び構築物 3～60年
「機械及び装置」、「工具、器具及び備品」及び船舶 2～20年
b 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法によっており、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。在外連結子会社は、主として見積耐用年数に基づく定額法を採用しております。
c リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 13:11