有価証券報告書-第111期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法を採用しております。ただし、建物は主として定額法、並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法によっております。在外連結子会社は、主として見積耐用年数に基づく定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
車両運搬具 3～7年
建物及び構築物 3～60年
「機械及び装置」、「工具、器具及び備品」及び船舶 2～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法によっており、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。在外連結子会社は、主として見積耐用年数に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。