- 9074
- 2026/08/28
- 時価
- 165億円
- PER
- 10.81倍
- 2010年以降
- 5.7-28.36倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.57倍
- 2010年以降
- 0.3-0.7倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 2.4%
- ROE
- 6.21%
- ROA
- 3.05%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本石油輸送（9074）の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5億2962万
- 2009年3月31日 +0.24%
- 5億3090万
- 2010年3月31日 +3.22%
- 5億4800万
- 2010年12月31日 -51.92%
- 2億6350万
- 2011年3月31日 +105.88%
- 5億4250万
- 2011年6月30日 +9.93%
- 5億9634万
- 2011年9月30日 -8.36%
- 5億4650万
- 2011年12月31日 -50.25%
- 2億7187万
- 2012年3月31日 +104.33%
- 5億5550万
- 2012年6月30日 +9.8%
- 6億993万
- 2012年9月30日 -12.12%
- 5億3600万
- 2012年12月31日 -49.33%
- 2億7160万
- 2013年3月31日 +104.71%
- 5億5600万
- 2013年6月30日 +17.23%
- 6億5179万
- 2013年9月30日 -15.85%
- 5億4850万
- 2013年12月31日 -49.95%
- 2億7450万
- 2014年3月31日 +103.62%
- 5億5893万
- 2014年6月30日 +16.88%
- 6億5326万
- 2014年9月30日 -13.51%
- 5億6500万
- 2014年12月31日 -50%
- 2億8250万
- 2015年3月31日 +98.58%
- 5億6100万
- 2015年6月30日 +19.17%
- 6億6855万
- 2015年9月30日 -15.86%
- 5億6250万
- 2015年12月31日 -47.64%
- 2億9450万
- 2016年3月31日 +100%
- 5億8900万
- 2016年6月30日 +17.58%
- 6億9255万
- 2016年9月30日 -14.74%
- 5億9050万
- 2016年12月31日 -47.67%
- 3億900万
- 2017年3月31日 +109.71%
- 6億4800万
- 2017年6月30日 +16.97%
- 7億5795万
- 2017年9月30日 -19.59%
- 6億950万
- 2017年12月31日 -48.65%
- 3億1300万
- 2018年3月31日 +126.04%
- 7億750万
- 2018年6月30日 +14.2%
- 8億800万
- 2018年9月30日 -21.29%
- 6億3600万
- 2018年12月31日 -48.43%
- 3億2800万
- 2019年3月31日 +112.2%
- 6億9600万
- 2019年6月30日 +21.7%
- 8億4700万
- 2019年9月30日 -19.36%
- 6億8300万
- 2019年12月31日 -49.05%
- 3億4800万
- 2020年3月31日 +117.82%
- 7億5800万
- 2020年6月30日 +19.79%
- 9億800万
- 2020年9月30日 -21.81%
- 7億1000万
- 2020年12月31日 -46.76%
- 3億7800万
- 2021年3月31日 +106.88%
- 7億8200万
- 2021年6月30日 -53.2%
- 3億6600万
- 2021年9月30日 +96.99%
- 7億2100万
- 2021年12月31日 -45.21%
- 3億9500万
- 2022年3月31日 +99.49%
- 7億8800万
- 2022年6月30日 -50.63%
- 3億8900万
- 2022年9月30日 +98.71%
- 7億7300万
- 2022年12月31日 -47.99%
- 4億200万
- 2023年3月31日 +113.43%
- 8億5800万
- 2023年6月30日 -52.33%
- 4億900万
- 2023年9月30日 +95.6%
- 8億
- 2023年12月31日 -47.63%
- 4億1900万
- 2024年3月31日 +105.25%
- 8億6000万
- 2024年6月30日 -45.7%
- 4億6700万
- 2024年9月30日 +98.5%
- 9億2700万
- 2024年12月31日 -49.3%
- 4億7000万
- 2025年3月31日 +106.17%
- 9億6900万
- 2025年6月30日 -49.12%
- 4億9300万
- 2025年9月30日 +98.78%
- 9億8000万
- 2025年12月31日 -47.04%
- 5億1900万
- 2026年3月31日 +99.81%
- 10億3700万
- 2026年6月30日 -48.79%
- 5億3100万
個別
- 2008年3月31日
- 1億5700万
- 2009年3月31日 -5.73%
- 1億4800万
- 2010年3月31日 -0.68%
- 1億4700万
- 2011年3月31日 -8.84%
- 1億3400万
- 2012年3月31日 ±0%
- 1億3400万
- 2013年3月31日 +5.22%
- 1億4100万
- 2014年3月31日 +3.55%
- 1億4600万
- 2015年3月31日 -2.05%
- 1億4300万
- 2016年3月31日 +4.2%
- 1億4900万
- 2017年3月31日 +6.71%
- 1億5900万
- 2018年3月31日 +1.89%
- 1億6200万
- 2019年3月31日 -6.79%
- 1億5100万
- 2020年3月31日 +1.32%
- 1億5300万
- 2021年3月31日 +3.27%
- 1億5800万
- 2022年3月31日 +9.49%
- 1億7300万
- 2023年3月31日 +6.94%
- 1億8500万
- 2024年3月31日 +0.54%
- 1億8600万
- 2025年3月31日 +6.99%
- 1億9900万
- 2026年3月31日 +4.52%
- 2億800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費の主要な費目および金額2026/06/25 16:39
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) うち 賞与引当金繰入額 133 137 役員賞与引当金繰入額 104 110 退職給付費用 37 35 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。2026/06/25 16:39 - #3 営業費用明細表（連結）
- (注) 売上原価、販売費及び一般管理費には下記の引当金繰入額および退職給付費用が含まれています。2026/06/25 16:39
項目 前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 売上原価 賞与引当金繰入額 103百万円 109百万円 退職給付費用 11 △2 販売費及び一般管理費 賞与引当金繰入額 95 98 役員賞与引当金繰入額 76 65 退職給付費用 20 △0 - #4 引当金明細表（連結）
- (単位:百万円)2026/06/25 16:39
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 199 208 199 208 役員賞与引当金 76 65 76 65 修繕引当金 346 126 39 433 - #5 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 16:39
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) (繰延税金資産) 賞与引当金 60百万円 65百万円 未払事業税 16 16
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 16:39
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) (繰延税金資産) 賞与引当金 325百万円 357百万円 未払事業税 24 42
- #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 有価証券の評価基準および評価方法
子会社株式および関連会社株式……移動平均法による原価法
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの……時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
市場価格のない株式等…………………移動平均法による原価法2026/06/25 16:39
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
