建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
車両 4～15年
コンテナ 2～7年
(2) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/27 12:48

#2 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

用途	種類	場所	金額(千円)
遊休	建物及び構築物	神奈川県横浜市他	40,906
遊休	その他(工具、器具及び備品)	神奈川県横浜市	416

(減損損失を認識するに至った経緯)
事業所および従業員社宅の廃止により遊休状態となる資産や既に遊休状態にある資産について、回収可能価額が帳簿価額を下回ったため、減損を認識いたしました。

2014/06/27 12:48

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2014/06/27 12:48