無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
無形固定資産……定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2017/06/29 13:47

#2 有形固定資産等明細表（連結）

無形固定資産については、資産総額の100分の1以下のため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しました。2017/06/29 13:47

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2017/06/29 13:47