鈴与シンワート（9360）の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億8895万
- 2009年3月31日 -0.44%
- 2億8768万
- 2010年3月31日 +1.21%
- 2億9117万
- 2011年3月31日 +3.8%
- 3億224万
- 2012年3月31日 -7.62%
- 2億7923万
- 2013年3月31日 +2.59%
- 2億8646万
- 2014年3月31日 -13.69%
- 2億4725万
- 2015年3月31日 -4.15%
- 2億3698万
- 2016年3月31日 +30.18%
- 3億850万
- 2017年3月31日 +12.45%
- 3億4690万
- 2018年3月31日 +4.69%
- 3億6318万
- 2019年3月31日 +14.45%
- 4億1565万
- 2020年3月31日 +16.45%
- 4億8405万
- 2021年3月31日 +0.4%
- 4億8600万
- 2022年3月31日 +3.09%
- 5億100万
- 2023年3月31日 +8.78%
- 5億4500万
- 2024年3月31日 +14.86%
- 6億2600万
- 2025年3月31日 +23.16%
- 7億7100万
- 2026年3月31日 +8.82%
- 8億3900万
個別
- 2008年3月31日
- 2億7541万
- 2009年3月31日 +1.01%
- 2億7820万
- 2010年3月31日 +1.31%
- 2億8183万
- 2011年3月31日 +4.23%
- 2億9374万
- 2012年3月31日 -15.78%
- 2億4740万
- 2013年3月31日 +3.09%
- 2億5505万
- 2014年3月31日 -15.19%
- 2億1630万
- 2015年3月31日 -3.21%
- 2億935万
- 2016年3月31日 +33.76%
- 2億8003万
- 2017年3月31日 +13.12%
- 3億1675万
- 2018年3月31日 +5.18%
- 3億3315万
- 2019年3月31日 +15.11%
- 3億8350万
- 2020年3月31日 +17.04%
- 4億4884万
- 2021年3月31日 -0.19%
- 4億4800万
- 2022年3月31日 +2.46%
- 4億5900万
- 2023年3月31日 +8.93%
- 5億
- 2024年3月31日 +14.8%
- 5億7400万
- 2025年3月31日 +15.33%
- 6億6200万
- 2026年3月31日 +12.54%
- 7億4500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/23 16:06
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料 1,062 百万円 1,320 百万円 賞与引当金繰入額 331 百万円 399 百万円 退職給付費用 41 百万円 75 百万円 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価方法は主として個別法(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～40年
工具、器具及び備品 3～20年2026/06/23 16:06 - #3 引当金明細表（連結）
(単位:百万円)2026/06/23 16:06
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 17 19 17 19 賞与引当金 662 745 662 745 受注損失引当金 20 125 20 125 - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 16:06
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 退職給付引当金 621 百万円 629 百万円 賞与引当金 202 百万円 235 百万円 未払事業税 19 百万円 27 百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 16:06
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付に係る負債 661 百万円 670 百万円 賞与引当金 240 百万円 267 百万円 未払事業税 22 百万円 32 百万円
- #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準 原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
評価方法 仕掛品 個別法2 固定資産の減価償却の方法 (1) 有形固定資産
① リース資産以外の有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～38年
工具、器具及び備品 3～20年② リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2026/06/23 16:06 IRBANK 採用情報
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