パスコ（9232）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -1億6867万
- 2010年9月30日 -30.11%
- -2億1946万
- 2010年12月31日
- -2億345万
- 2011年3月31日
- 13億8571万
- 2011年6月30日 -93.59%
- 8886万
- 2011年9月30日
- -1億1594万
- 2011年12月31日 -65.91%
- -1億9237万
- 2012年3月31日
- 7億5432万
- 2012年6月30日
- -1億3412万
- 2012年9月30日
- 6807万
- 2012年12月31日 +466.94%
- 3億8592万
- 2013年3月31日 +397.13%
- 19億1853万
- 2013年6月30日 -88.76%
- 2億1558万
- 2013年9月30日 +277.61%
- 8億1408万
- 2013年12月31日 +8.01%
- 8億7925万
- 2014年3月31日 +130.08%
- 20億2302万
- 2014年6月30日
- -5億1219万
- 2014年9月30日
- -1億4945万
- 2014年12月31日
- 663万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 23億9653万
- 2015年6月30日
- -6億9311万
- 2015年9月30日
- -6億1201万
- 2015年12月31日
- -3億5077万
- 2016年3月31日 -124.37%
- -7億8703万
- 2016年6月30日 -24.52%
- -9億8000万
- 2016年9月30日 -51.79%
- -14億8751万
- 2016年12月31日 -19.21%
- -17億7323万
- 2017年3月31日
- -5億8913万
- 2017年6月30日 -70.17%
- -10億253万
- 2017年9月30日 -22.45%
- -12億2757万
- 2017年12月31日
- -9億8234万
- 2018年3月31日
- 9億5651万
- 2018年6月30日
- -10億1790万
- 2018年9月30日 -17.34%
- -11億9444万
- 2018年12月31日
- -3億1659万
- 2019年3月31日
- 11億3700万
- 2019年6月30日
- -4億8900万
- 2019年9月30日
- 3億5100万
- 2019年12月31日 +364.96%
- 16億3200万
- 2020年3月31日 +69.91%
- 27億7300万
- 2020年6月30日
- -1億2900万
- 2020年9月30日
- 2億3500万
- 2020年12月31日 +423.4%
- 12億3000万
- 2021年3月31日 +267.07%
- 45億1500万
- 2021年6月30日
- -3億3200万
- 2021年9月30日 -35.54%
- -4億5000万
- 2021年12月31日
- 8億3200万
- 2022年3月31日 +183.89%
- 23億6200万
- 2022年6月30日 -75.57%
- 5億7700万
- 2022年9月30日 +37.95%
- 7億9600万
- 2022年12月31日 +174.25%
- 21億8300万
- 2023年3月31日 +97.11%
- 43億300万
- 2023年6月30日 -76.34%
- 10億1800万
- 2023年9月30日 -51.47%
- 4億9400万
- 2023年12月31日 +279.55%
- 18億7500万
- 2024年3月31日 +228.32%
- 61億5600万
- 2024年6月30日
- -12億8600万
- 2024年9月30日 -83.9%
- -23億6500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- 1※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/06/21 15:09
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 数理計算上の差異は、その発生時の従業員の平均残存勤務期間による定額法により発生の翌連結会計年度から損益処理しております。2024/06/21 15:09
未認識数理計算上の差異は、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③小規模企業等における簡便法の採用 - #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)2024/06/21 15:09
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
