原材料及び貯蔵品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 9296万
- 2010年3月31日 -9.95%
- 8371万
- 2011年3月31日 +72.23%
- 1億4419万
- 2012年3月31日 -19.28%
- 1億1639万
- 2013年3月31日 -29.08%
- 8254万
- 2014年3月31日 +20.04%
- 9908万
- 2015年3月31日 +23.62%
- 1億2249万
- 2016年3月31日 +2%
- 1億2494万
- 2017年3月31日 -14.15%
- 1億725万
- 2018年3月31日 +30.64%
- 1億4012万
- 2019年3月31日 +6.88%
- 1億4975万
- 2020年3月31日 -2.93%
- 1億4537万
- 2021年3月31日 +20.53%
- 1億7522万
- 2022年3月31日 +53.73%
- 2億6937万
- 2023年3月31日 +46.76%
- 3億9531万
- 2024年3月31日 +13.17%
- 4億4736万
個別
- 2009年3月31日
- 6634万
- 2010年3月31日 -8.41%
- 6076万
- 2011年3月31日 +94.37%
- 1億1810万
- 2012年3月31日 -20.65%
- 9371万
- 2013年3月31日 -34.13%
- 6173万
- 2014年3月31日 +20.8%
- 7457万
- 2015年3月31日 -11.1%
- 6630万
- 2016年3月31日 +8.03%
- 7162万
- 2017年3月31日 -0.81%
- 7104万
- 2018年3月31日 +33.05%
- 9452万
- 2019年3月31日 -0.62%
- 9393万
- 2020年3月31日 -3.84%
- 9032万
- 2021年3月31日 +22.65%
- 1億1078万
- 2022年3月31日 +59.56%
- 1億7677万
- 2023年3月31日 +18.74%
- 2億990万
- 2024年3月31日 -6.89%
- 1億9544万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 原材料及び貯蔵品
通常の販売目的で保有するための棚卸資産は、当社は、先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)、連結子会社は主として最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、当社の本社ビル及び一関倉庫の建物には定額法を採用しております。
また、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年~50年
機械装置及び運搬具 8年~15年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。また、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2024/06/25 11:59 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 3 棚卸資産の評価基準及び評価方法2024/06/25 11:59
原材料及び貯蔵品
通常の販売目的で保有するための棚卸資産は、先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。